| 研究課題/領域番号 |
12610125
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育・社会系心理学
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| 研究機関 | 奈良教育大学 |
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研究代表者 |
瓜生 淑子 奈良教育大学, 教育学部, 教授 (20259469)
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| 研究分担者 |
清水 民子 平安女学院大学, 現代文化学部, 教授 (40046470)
加用 美代子 滋賀文化短期大学, 人間福祉学科, 教授 (30214571)
米山 京子 奈良教育大学, 教育学部, 教授 (30079743)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2002
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| キーワード | 育児肯定感 / 育児 / 生活満足感 / 自己実現 / 仕事観 / 母親と父親 / 女子青年 / デンマーク調査比較 |
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| 研究概要 |
就学前の子どもを持つ約700家庭の夫婦の育児意識を分析した。
母親423人を対象として分析した研究では、育児肯定感・育児ストレス・生活満足感では、就労者群と専業主婦群の差はみられなかった。しかし、それぞれの群で、就労していること・不就労であることが「本意」か「不本意」によって比較すると、育児ストレスでは差がないものの、育児肯定感・生活満足感については、現状が「本意」であるとする者の方が得点が高かった。また、就労・不就労を問わず、これらの指標を生活満足感が規定していた。仕事の質への期待(仕事観の「自己実現」尺度)が高いことが育児ストレスの高さに対応していた。と同時に、この指標は、就労群では、生活満足感とも肯定的に結びついていた。これらから、単に、就労・不就労によって育児意識等を分析するのでなく、就労への意欲や期待などとの関連で丁寧に分析することが必要なことが分かった。この研究をもとにし、さらに父親データとの比較やデンマークの父母との比較も行った。青年女子の育児期待についても、日本とデンマークの調査結果を比較し、肯定的育児意識形成の条件(生育歴・対児接触経験・家庭の開放性など)も分析した。保育者の育児支援についての意識も分析・検討した。
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