| 研究課題/領域番号 |
12610265
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
教育学
|
|---|
| 研究機関 | 兵庫教育大学 |
|---|
研究代表者 |
渡邉 満 兵庫教育大学, 学校教育学部, 教授 (30127740)
|
|---|
| 研究分担者 |
上地 完治 兵庫教育大学, 学校教育学部, 助手 (50304374)
八並 光俊 兵庫教育大学, 学校教育学部, 助教授 (70210284)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2000 – 2001
|
| キーワード | いじめ / 不登校 / コミュニティアプローチ / コミュニケーション / 協働体制 / 学校の閉鎖性 |
|---|
| 研究概要 |
いじめ・不登校問題の克服のために、コミュニティアプローチが以下の点で有効であることが明らかとなった。
コミュニティアプローチに基づく教育実践には、地域社会のコミュニティが学校の代わりに子どもの教育を積極的に担っていこうとする脱学校論的な方向と、地域社会の支援を受けて学校を再生させようとする方向がある。学校教育に力点を置いて考えた場合、後者がより重要となる。これには、地域社会の人々という「他者」を学校に招き入れることによって学校の閉鎖性を打破する効果と、人材の限られた学校を地域社会という「人材の宝庫」によって補完する効果が存在する。これをさらに押し進めて、学校自体を1つのコミュニティとして捉えた場合、そこには、コミュニティアプローチの手法を用いて学校というコミュニティの向上を促し、こどもたち個々人を対象とはしない「予防」の観点を促進するだけでなく、学校を取り巻くコミュニティと学校との関係を異質なコミュニティ同士の連携と位置づける新たな視座を切り開く可能性が秘められている。
コミュニティアプローチに基づいた実践例としては、学級担任・生徒指導主事・学年生徒指導担当教師・養護教諭から構成される学校グループ、スクールカウンセラー・大学教師から構成される専門家グループ、保護者による家族グループの三者の連携による協動的生徒指導体制が、不登校傾向を示す中学生の課題解決に有益であった。また、保護者・教師混合による不登校生徒への対応に関する校内研修は、両者の初期対応方法や具体化や役割分担の明確化についての共通理解を深化させる点で効果的であった。
|
