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ハイテク製品貿易の流れをみることにより、日本とアジア諸国の国際分業関係の構造変化を確認する作業を進行中である。製品分類は、基本的にSITC Rev.2に基づいて、OECD分類を基礎にしたSOEC(Statistical Office of the European Communities)の定義に従い142の商品を選択した。それに従い、日本とアジア諸国間のハイテク商品貿易の動向を1978年から1998年にかけて分析している。また、来年度には、1999年のデータを入手し、追加し、可能ならば2001年のデータも加える予定である。
これまでの分析は二つの部分から成立している。つまり、第一に、産業分類に基づいた製品別の貿易動向の分析。第二に、消費財、中間財、資本財という三つの分類に基づいた貿易動向の分析である。また、ここで対象となっているアジア諸国とは、(1)アジアNIES:韓国、台湾、シンガポール、香港、(2)ASEAN:タイ、マレーシア、インドネシア、フィリピン、(3)中国である。
今年度研究成果として、第一に、このようなグループには明確な分業構造の相違、そして、貿易規模の相違が現れていることが、製品別の分析から明確となった。第二に、中間財の貿易の重要性が確認され、日本とアジアとの間の中間財輸出と最終財輸入との単相関の関連を見出した。
このような、分析を踏まえ、継続される本研究の次年度の課題も明確となった。まず、分業構造の変化の背景としての直接投資を分析対象として考え、その数量的分析を行う必要性があること。さらに、日本を中心としたアジアのハイテク製品貿易は、最終需要を考えると自己完結的構造をとっていないため、アメリカとヨーロッパとの貿易構造を分析する必要が出てきたこと。この2点である。さらに、この研究を発展させるため、ITCRev2.に加え、HS分類に従った製品分類によるハイテク貿易の分析により、より精度の高い統計分析の準備をすることも必要である。
ただ、問題もあった。早い時期に注文しておいたにもかかわらず、必要なデータが年度末までに利用出来なかったことである。このような、データの制約を来年度はないようにしたいものである。
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