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2001 年度 実績報告書

表面プラズモン励起を利用した有機太陽電池における分子凝集体構造と変換効率

研究課題

研究課題/領域番号 12650050
研究機関新潟大学

研究代表者

加藤 景三  新潟大学, 大学院・自然科学研究科, 助教授 (00194811)

研究分担者 若松 孝  茨城工業高等専門学校, 助教授 (80220838)
新保 一成  新潟大学, 工学部, 助教授 (80272855)
金子 双男  新潟大学, 工学部, 教授 (20016695)
キーワード表面プラズモン / 全反射減衰法 / クレッチマン配置 / オットー配置 / 有機太陽電池 / 色素LB膜 / 会合体 / 分子凝集体
研究概要

本研究では,金属表面における表面プラズモン(SP)励起を利用して,有機層への光吸収を増大させることにより,従来の数倍の効率を有する有機太陽電池を開発するために基礎的研究を行った。作製した有機太陽電池の構造は,プリズム/A1薄膜/色素LB膜/Ag薄膜(タイプ1)のクレッチマン配置とブリズム/MgF_2薄膜/A1薄膜/色素LB膜/Ag薄膜(タイプ2)のクレッチマン配置とオットー配置を併せ持っ構造の2種類である。有機色素分子としては,光電変換材料として良く知られたメロシアニンやスクアリリウムを用いた。そして,全反射減衰(ATR)法による特性評価と短絡光電流特性の測定を種々のレーザ光波長を用いて行った。その結果,タイプ1の素子ではAg薄膜/空気界面でSPが共鳴励起され,タイプ2の素子ではMgF_2薄膜/A1薄膜界面及びAg薄膜/空気界面でSPが共鳴励起した特性が観測された。そして,このATR特性の二つの共鳴角度に対応して,短絡光電流も増大していることがわかった。この光電流の増大は,SP励起による金属電極からの光電子放出の増大が原因ではなく,励起されたSPが色素LB膜層で発生するキャリア数を増大させたことによるものと考えられた。また,この特性は測定波長により異なり,会合体の形成等による分子凝集状態に伴う光電流の量子効率の変化によると考えられた。また測定結果から,各層における光吸収の理論計算も行い,本研究の素子はSP励起を行わない通常の素子に比べて数倍の光吸収の増大を示すことが確認された。今後,さらに有機分子の凝集状態や配向性の制御や,有機多層構造及び電極金属と有機層界面の構造制御を行えば,高効率の太陽電池の開発が可能と考えられる、

  • 研究成果

    (7件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (7件)

  • [文献書誌] 鶴田 浩典: "表面プラズモン励起を利用したメロシアニンLB膜素子の光電変換特性"第48回応用物理学関係連合講演会講演予稿集. 30p-ZW-2. 1223 (2001)

  • [文献書誌] 高橋 大: "表面プラズモン励起を利用したメロシアニン色素太陽電池"平成13年度電子情報通信学会信越支部大会講演論文集. L9. 259-260 (2001)

  • [文献書誌] 高橋 大: "表面プラズモン励起を利用したメロシアニン色素LB膜光電変換素子の特性"第11回電気学会東京支部新潟支所研究発表会予稿集. I-9. 21 (2001)

  • [文献書誌] Keizo Kato: "Solar Cells of Merocyanine Langmuir-Blodgett Films Utilizing Surface Plasmon Excitations"8th European Conference on Organized Fillms. O-35. (2001)

  • [文献書誌] Keizo Kato: "Photoelectric Properties of Organic Dye LB Film Cells Utilizing Surface Plasmon Excitation"Proceedings of 2001 International Symposium on Electrical Insulating Materials. L-5. 553-556 (2001)

  • [文献書誌] Keizo Kato: "Photoelectric Cells Merocyanine Langmuir-Blodgett Films Utilizing Surface Plasmon Excitations"2001 Material Research Society Fall Meeting. BB10.43. 562 (2001)

  • [文献書誌] 高橋 大: "表面プラズモン励起を利用したメロシアニン有機太陽電池の特性"平成13年度応用物理学会北陸・信越支部学術講演会講演予稿集. 2E-11. 120 (2001)

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公開日: 2003-04-03   更新日: 2016-04-21  

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