| 研究課題/領域番号 |
12672268
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
基礎・地域看護学
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| 研究機関 | 浜松医科大学 |
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研究代表者 |
大関 武彦 浜松医科大学, 医学部, 教授 (20152126)
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| 研究分担者 |
安梅 勅江 浜松医科大学, 医学部, 教授 (20201907)
荒木田 美香子 浜松医科大学, 医学部, 教授 (50303558)
金森 雅夫 浜松医科大学, 医学部, 助教授 (90127019)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2002
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| キーワード | 小児生活習慣病 / 生活習慣 / 地域保健 / 保健教育 / 保健教育システム / 小学生 / 中学生 / レプチン |
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| 研究概要 |
小学4年生、中学1年生に対し生活習慣病の予防システムの構築を目的として、行政との協力体制をつくり学校をベースとした検診・教育を(1)体格の評価、(2)血液生化学・内分泌因子、(3)生活習慣の3つの視点から検討した。3年間で対象となったのは小学4年男子614名、女子563名、計1177名、中学1年生は1064名(男児725名、女児640名)であった。
体格の評価には標準体重に対する過体重度(肥満度)を用いた。小児に対するBMI適用の意義について検討し、Adiposity reboundは肥満発症時期として注目すべき現象であると考えられた。血清脂質値に地域差の存在する理由として、遺伝的要因に加え生活習慣および介入の有無などの後天的因子が関与していることが示唆された。判定には小児に対する適切な基準値が必要であった。脂肪細胞由来の血清レプチン値の小児期・思春期の基準値を設定した。体脂肪率とレプチン値は良好な相関を示し、体脂肪量の指標の一つなりうると考えられた。食事や運動などの生活習慣にはすでに小児期から明確な男女差が存在していた。3年の研究期間の終了後のデータの得られている376名について、過体重の有無や事後指導の出席状況との関連を検討したところ、活動の参加状況と肥満の改善が相関を示すことが確認された。
上記の点を勘案した予防教育システムを適切に運用することにより、良好な効果が得られると考えられた。予後の調査によってもその有効性との関連が確認された。
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