| 研究課題/領域番号 |
12680285
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教科教育
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| 研究機関 | 東京学芸大学 (2002)
日本女子大学 (2000-2001) |
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研究代表者 |
小林 宏己 東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (30302904)
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| 研究分担者 |
大澤 克美 東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (20323735)
栗原 久 信州大学, 教育学部, 助教授 (00345729)
竹内 裕一 千葉大学, 教育学部, 教授 (00216855)
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| 研究期間 (年度) |
2000 – 2002
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| キーワード | 社会科 / 地理歴史科 / 公民科 / 教育課程 / 学習指導要領 / 構造 / 一貫性 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は,小学校・中学校・高等学校の社会科及び地理歴史科・公民科(社会系教科)の一貫性をどのように改善すべきかを検討することである。まず検討の基礎的資料を得るために,小学校・中学校・高等学校の教員の学習指導要領に対する意識調査,並びに児童生徒の保護者の社会系教科に対する意識調査をあわせて実施した。さらに調査結果に基づき社会系教科改善のための実験授業を行った。両者の分析に基づき、以下の諸点を明らかにした。
1.履修形態について
現在、小学校は総合的な内容、中学校は地理的分野・歴史的分野・公民的分野の内容、高等学校は地理歴史科の世界史必修、日本史・地理選択必修、公民科は現代社会・倫理・政治・経済選択必修となっている。これに対して、小・中学校教員には肯定的意見が多く、高等学校教員は圧倒的に反対が多い。
2.学習方法について
問題解決的学習あるいは作業的・体験的学習への期待は、小学校・中学校・高等学校といずれも高い。しかし、現実には定着していない業態がある。障害となっているものとして、授業時間・費用・教員の確保、さらに地域の人々・施設の確保の難しさがあげられる。
3.今後の学習指導要領作成に向けて留意すべき事項について
社会系教科の基礎・基本に関すること、学習評価に関すること、授業時数に関すること、教科書の利用に関すること、作業的・体験的学習に関すること、総合的な学習と社会系教科との関連に関することなどについて、小学校・中学校・高等学校の教員に意識の差異が大きく、各学校段階の制度的諸条件ともあわせて今後さらに検討する必要がある。
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