| 研究分担者 |
松浦 正明 大阪府教育センター, 教科教育部・カリキュラム研究室, 研究員兼指導主事 (80332427)
菅 正隆 大阪府教育センター, 教科教育部・カリキュラム研究室, 研究員兼主任指導主事 (00342973)
芝田 秀和 大阪府教育センター, 教科教育部・カリキュラム研究室, 室長・研究員兼首席指導主事 (20291198)
岩崎 義則 大阪府教育センター, 教科企画部・企画室, 研究員兼指導主事 (50332408)
重田 明彦 大阪府教育センター, 教科企画部・教育相談室, 研究員兼指導主事 (60359289)
|
|---|
| 研究概要 |
第1年次(平成12年度)は,日本の国際理解教育の現状と,中国の教育的背景についての調査研究を進めた。その結果,日本の国際理解教育には,「異文化理解(他国理解)」,地域に在住する外国の人との「国際交流」など,7種類の特徴的な取組があった。
また,中国の教育的背景については,第1期(1949年〜1953年…社会主義の実現に向けて教育改革を始める),第2期(1954年〜1976年…「文化大革命」による混乱が続く),第3期(1977年〜1984年…現代化のための人材づくりとして,新たな教育改革が始まる),第4期(1985年〜…21世紀に向けた長期的な教育改革を推進する)と,整理することができた。
第2年次(平成13年度)は,日中の学校(日本10校,中国5校)間でテレビ会議システムを活用した国際交流を進めながら,中・高校生の意識調査を行い,次のような傾向が明らかになった。
◇日本の生徒は中国の歴史的な文化についての知識(漢字,陶器など)をもっているのに対し,中国の生徒は現在の日本文化(電気製品,ポピュラー音楽など)に対する知識が多い。
◇両国の生徒は,互いの日常生活や学校生活の様子に対して関心を示している。など
第3年次(平成14年度)は,テレビ会議システムによる国際交流について,実践担当者に対するアンケートを行った。そこでは,今後の課題として,次のようなことが明らかになった。
◇JoinMeeting等のソフトを活用するなど,双方のインターネット環境の改善を図る。
◇テレビ会議システムが活用できる教師を養成する。
◇英語担当の教師と担任との連携をはじめ,ティームティーチング体制を確立する。
◇生徒同士が,自由に継続的に交流できるような環境づくりを進める。など
|
