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本研究は、「技術や市場の変化に対して既存大企業が対応できないのはなぜなのか」という問いを探求したものである。日本経済が低迷する中、かつて一世を風靡した日本の大企業の多くが競争力を失っている。情報化・デジタル化を機軸とした新しい技術に対する対応に遅れたことも一因である。こうした現象を念頭に、豊富な資金力や人材をもつ既存の大企業が技術変化に対応できない理由を明らかにする一般的論理を構築することが本研究の目的であった。
本研究の成果は大きく4つに分けられる。第1に、同様の問いを追求してきた既存の研究をあらためて整理した。日常的な言葉で表現するなら、既存の研究(米国を中心に行われてきた)は、(1)既存事業、(2)既存の組織、(3)既存の顧客との関係、という3つのしがらみの存在に注目して、既存大企業の適応不全の問題を説明している。
第2に、デジタルスチルカメラ市場の歴史的な分析を通じて、大企業の適応不全の新たな論理を探索した。そこでは「人的資源の移転可能性」と「性能・品質基準の下方硬直性(もしくは評価軸の下方硬直性)という2つの概念に注目することによって、大企業の適応不全や、逆に適応能力の高さを説明できることを明らかにした。
第3に、本研究ではアーキテクチャという概念に注目して、大企業の適応不全の理由を探索した。アーキテクチャとは、構成要素間の相互依存関係のパターンで記述される、製品やプロセスのシステムとしての性質である。大企業が適応不全に陥るのはしばしばこのアーキテクチャの変化がおきるときである。最近の例で言えば、情報化とともに進展してきたモジュラー化の波に遅れたり、また企業の境界を超えた連携を必要とするような新たな統合の動きに適応できなかったり、といった現象である。
第4に、情報化に対する適応不全の例として、新製品開発プロセスのデジタル化の中核にある3次元CAD技術に注目した。3次元CADの導入が、既存組織の分業体系の変革を求めるという側面が、この新技術への適応を遅らせる要因であることが明らかにされた。
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