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2000 年度 実績報告書

中高年からの運動習慣の形成・定着のためのスポーツ活動支援施策に関する基礎的研究

研究課題

研究課題/領域番号 12780020
研究機関京都教育大学

研究代表者

中 比呂志  京都教育大学, 教育学部, 助教授 (00217639)

キーワード中高年者 / 運動習慣 / スポーツ活動促進要因 / スポーツ活動阻害要因 / スポーツ活動支援施策
研究概要

本研究の目的は、中高年者を対象に運動やスポーツ活動の現状を把握すると共に、運動・スポーツ活動を阻害する要因および促進する要因を明らかにすることである。本年度は、20歳〜60歳の勤労者および60歳以上の高齢者を対象に調査を実施し、以下の結果を得ることができた。
1.60歳以上の高齢者の54.8%が運動やスポーツを実施していると回答し、男女別ではほぼ同程度の割合であった。年代別では60歳〜74歳の前期高齢者(56.3%)に比較し、75歳以上の後期高齢者(52.6%)の実施率がやや減少する傾向にあるものの、有意な差異は認められなかった。また、運動やスポーツを実施しなかった高齢者の中でも2つのタイプ(運動やスポーツをしたいと思っている者:運動希望者、運動やスポーツをしたいとは思わない者:運動拒否者)が存在していた。運動やスポーツの実施による影響や効果について、運動習慣のある者及び運動希望者では運動やスポーツの効果を肯定的に捉えており、運動拒否者では運動やスポーツの効果を肯定的に捉える傾向は弱かった。
2.20歳〜60歳の勤労者における男性の71%、女性の58%が月1〜2日以上運動を実施している(運動習慣あり)と回答し、その割合は男性において有意に高い傾向を示した。年代別では女性においてのみ有意差が認められ、女性では40歳代以上の者において運動習慣のある者の割合が高かった。現在、運動やスポーツを実施していない勤労者では運動やスポーツの効果を肯定的に捉える傾向が弱く、運動習慣のある勤労者では運動実施頻度が多い者程、運動やスポーツの効果を肯定的に捉える傾向が示唆された。
3.運動・スポーツ活動支援策として、運動やスポーツの楽しさを実感できるプログラムや機会を提供し、運動やスポーツに対する肯定的な姿勢を育成すると共に、運動やスポーツを行える身近な場所の提供、運動仲間やクラブの育成及びそれらに関する情報発信の重要性が示唆された。

  • 研究成果

    (3件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (3件)

  • [文献書誌] 中比呂志: "勤労者の運動・スポーツ実施の現状と運動・スポーツ活動支援策の検討"日本公衆衛生雑誌. 47-11. 227 (2000)

  • [文献書誌] 中比呂志: "地域在宅高齢者の運動やスポーツの実施に対する意識及び運動・スポーツ活動支援策の検討"日本公衆衛生雑誌. 46巻10号. 203 (1999)

  • [文献書誌] 松沢甚三郎: "地域在宅高齢者の運動・スポーツ活動の実態及び運動・スポーツに対する意識"第8回日・韓健康教育シンポジウム兼第47回日本教育医学会大会号. 45-1. 142-143 (1999)

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公開日: 2002-04-03   更新日: 2016-04-21  

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