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本研究の目的は、地域で取り組まれるスポーツ振興事業への取り組みやそこから生み出された様々な胎動を、単発的なものに留まらせるのではなく、継続的かつ長期的な「まちづくり」というエネルギーに変えるために、各地域がどのようなビジョンや戦略を持って事業に取り組んでいるのかを明らかにすることによって、スポーツ振興とまちづくりの有機的な関係やそのメカニズムを解明することにある。具体的には、地域が取り組むスポーツ振興事業において、その事業によって生み出されたムーブメントをまちづくりにどのようにつなげるのか、そして地域スポーツ振興とまちづくりという花と実をどの様にならせるのかという将来的なビジョンと具体的なアクションについて明らかにし、地域で展開されるスポーツ振興事業の有機的な連携やまちづくりをめざしたスポーツ振興の戦略的課題を関係性マーケティングという視点から検討することにあった。そして本年度は、平成12年に文部科学省が策定した「スポーツ振興基本計画」に基づき、各都道府県の教育委員会が独自のスポーツ振興計画を持っているのか、また策定された基本計画に対し、どの様に対応しようとしているのかを探った。その結果、全都道府県中、総合計画内だけの指針ではなく、独自にスポーツ振興計画を持っているのは、スポーツ振興審議会の答申も含めて24府県であった。またスポーツ振興基本計画の中でも中核事業の1つとなっている総合型地域スポーツクラブの育成を支援する広域スポーツセンターに関して、モデル事業の指定地域となっている5道県に対し、総合型クラブの育成とその戦略的ビジョンについてもインタビューを行った。その結果、クラブの立ち上げやその前段階において重要な合意形成において、それぞれの地域で課題を抱えつつも、地域の特性を活かし、クラブ育成のシステム化を図ったり、クラブづくりに対する提案を地道に行っている様子がうかがえた。
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