| 研究概要 |
本研究の目的は(1)肢体不自由者施設における運動,スポーツ,レクリエーションの実施状況を全国調査によって把握すること(2)障害者施設における継続的運動,スポーツ,レクリエーションの実施が施設利用者の態度,行動およびQOLに及ぼす影響,職員の意識および施設運営に与える影響を明らかにすること(3)障害者に対する効果的な運動,スポーツ,レクリエーション提供モデルを構築することであった。(1)については平成12年度に報告済みである.今年度は特に(2)(3)に関する調査研究を行った.
愛知県内にある身体障害者療護施設一つを選び,スポーツプログラム(ダンスおよびボッチャ)をつきに3回のペースで9ヶ月間提供し,参加者および職員の態度,意識に関する調査を事前,事後に実施した.
その結果,身体的側面,心理的側面,社会的側面それぞれにプログラム提供が好影響を及ぼしていることが明らかになった.特に社会的側面(施設外のイベントに積極的に参加しようとする態度,他施設との交流を求めること,人との交流)に対する評価が特に高くなっていることが明らかになった.
職員は指導方法等十分に覚えられ,今後もクラブとしてスポーツを続けられる可能性がある一方で,勤務形態との兼ね合い,ボランティア確保の困難さなどの問題点が指摘された.
最後に障害者施設へのスポーツ提供事業の方法として(1)対象施設の状況把握(2)担当職員との打ち合わせ(3)提供種目の決定(4)指導者およびボランティアの確保,説明会およびコディネート(5)施設利用者に対する事前説明会の開催(6)プログラム提供(7)中間総括(8)最終総括という手順で行うのが効果的であることが示唆された.
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