| 研究課題/領域番号 |
12898011
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
大西 隆 東京大学, 先端科学技術研究センター, 教授 (80143824)
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| 研究分担者 |
小島 敏宏 和歌山大学, 経済学部, 教授 (60031853)
山本 喜則 高崎経済大学, 経済学部, 教授 (60166832)
下崎 千代子 神戸商科大学, 商経学部, 教授 (80135003)
ウェンディ スピンクス 東京理科大学, 工学部, 助教授
楠本 節子 (江上 節子) 産能大学, 経営学部, 助教授 (50278032)
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| キーワード | テレワーク / SOHO / 情報通信(IT) / 都市構造 / 住宅勤務 / ネットワーク / モバイル / ライフスタイル |
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| 研究概要 |
今年度は,国内のメンバーを中心にテレワーク人口に関する検討を以下のよう進めた。
1)テレワーク学会内に、人口研究部会を設置し、電子メールによる意見交換を行った。
2)テレワークの定義及び人口の推計方法に着目して、ワークショップを開催した(2001年1月から3月)
3)これらの議論を整理してその成果を2001年のに本テレワーク学会に発表するつもりである。
また、従来のテレワーク人口の比較研究を中心に、第2回日本テレワーク学会大会及び第5回国際テレワークワークショップ(ストックホルム)で報告した。
また、2001年3月には、EUのテレワーク担当者とブリュッセルで会談し、日本とEUでのテレワーク人口に関する共同調査の可能性について意見交換を行った。
ヨーロッパでは、E-EOUROPE構想が今年策定され、今後10年間のIT技術者の養成やECの拡大、中小企業のIT化支援の必要性が唱えられている。そうしたことから共同研究に関しても、大いに発展の可能性があることが確認された。
本研究の到達点は以下に要約できる
1)日本及びヨーロッパテレワーク人口の増加が観察されており、継続的な調査が必要ととされる。
2)調査自体は、公的機関の手で制度高く行われる必要があるが、テレワーク関連用語の定義など調査の枠組みに関してはテレワーク学会の活動が重要である。
3)学会では、人口調査部会をスタートさせ、継続的な研究を進めることになった。
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