| 研究課題/領域番号 |
13301010
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学(含社会福祉関係)
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| 研究機関 | 淑徳大学 |
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研究代表者 |
松田 苑子 淑徳大学, 社会学部, 教授 (30100986)
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| 研究分担者 |
杉岡 直人 北星学園大学, 社会福祉学部, 教授 (10113573)
渡辺 吉利 国際医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (00306226)
清水 浩昭 日本大学, 文理学部, 教授 (80245026)
安藤 由美 琉球大学, 法文学部, 教授 (60232104)
大久保 孝治 早稲田大学, 文学部, 教授 (00194100)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2002
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| キーワード | 家族 / 家族変動 / 出生コーホート / 全国確率標本 / 戦後日本社会 |
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| 研究概要 |
戦後日本において家族が大きく変化したのは周知の事実とされるが、社会学的分析にもとづく家族変動のメカニズムと戦後日本社会の特質についての論議は充分とは言えない。本研究はこのような問題意識にたち、同時に日本家族社会学会によって実施された全国家族調査(NFRJ98)の補足調査として、回想法による家族経歴・家族イベントの調査を行い、コーホート間比較の分析を行った。1.調査設計:上記問題意識に基づく作業仮説の構築と、回想法の妥当性に関しての検討に依拠して、質問項目の作成を行い、調査票を編成した。質問項目は、家族経歴、就業歴、育児体験、介護体験、家族意識関連項目等である。調査対象は1920年〜1969年生まれ(平成14年1月1日現在で32歳〜81歳)の女性とし、全国から層化二段無作為抽出法により312地点5000サンプルを抽出した。2.実査:調査実施は調査会社に委託し、調査票の訪問留め置き・対象者の自記式回答・調査員による回収という方式をとった。回収率69.5%。3.データ作成:委託した調査会社から納入されたデータに関して、研究員がデータクリーニングを行い、データベースを作成した。4.集計分析・知見:研究員それぞれの分担箇所に関してコーホート間比較の集計分析を行い、報告しあい検討し、基礎的な集計分析については報告書として刊行すべく原稿のとりまとめを行った。5.研究成果・データ公開:平成14年度における分析からの知見をとおして、戦後日本の家族変動のベクトルは、一般に認識されているような直線的な「近代化・西欧化」ではないとする仮説が得られつつある。このような仮説を検証し分析を展開することが今後の課題である。平成15年9月に開催される日本家族社会学会大会において本研究組織の研究成果を報告する予定である。その後、日本家族社会学会会員の希望者による総合的分析を経て、調査データの公開を予定している。
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