| 研究課題/領域番号 |
13372001
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 海外学術 |
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| 研究分野 |
社会学(含社会福祉関係)
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| 研究機関 | 奈良女子大学 |
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研究代表者 |
宮坂 靖子 奈良女子大学, 生活環境学部, 助教授 (30252828)
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| 研究分担者 |
藤田 道代 大手前大学, 社会文化学部, 教授 (00219023)
落合 恵美子 京都大学, 大学院・文学研究科, 教授 (90194571)
山根 真理 愛知教育大学, 教育学部, 助教授 (20242894)
橋本 泰子 四国学院大学, 社会学部, 助教授 (80236075)
上野 加代子 武庫川女子大学, 人間科学科, 助教授 (50213377)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2003
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| キーワード | ジェンダー / 家族 / 育児 / 高齢者介護 / 女性労働 / 親族ネットワーク / アジア / 国際研究者交流 |
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| 研究概要 |
女性労働力率のパターンに着目すると、本調査の対象地域は、「逆U字(台形)型」の中国・タイ、30歳代から次第に低下する「キリン型」のシンガポール・台湾「M字型」の日本・韓国の3類型に分けられる。つまり日本・韓国以外の地域においては、出産・育児後も共働きが一般的であった。
中国、タイ、シンガポールの共働きを支えてきたのは、親族(特に親)による育児支援と、必要な場合の家事使用人の雇用(家事・育児の市場化)であった。しかしより詳細に見ると、特にその後の展開においては各国で差違が見出された。現在の中国(南部)では、親族(特に祖父母)による援助と父親による育児・家事参加により、出産・育児期の女性の就労が可能になっている。タイ(都市中間層)の場合は、同居の親(一般的には妻方)からの援助と住み込みのメイドであったものが、近年インフォーマルな民間の託児所(保育ママさんによる保育)と家事の市場化に依存する形に変化してきている。都市中間層では専業主婦も誕生してきており、1998・1999年にはバンコクの女性労働力率にはM字の落ち込みが初めて出現した。シンガポールでは、親族、有料の養親、住み込みのメイドが主流である(養親とは、保育園に入れる2、3歳までの間有料で子どもを預かってもらうもの)が、最大の特徴は、住込みのメイドによる家事・育児の市場化である(特に家事に関しては、妻夫双方とも行わない)。
最後に日本と韓国というM字型社会においても、女性の就業率は上昇している。それを支えている共通点は、妻型の親の育児援助と保育園の利用、および父親の育児参加である。ただし韓国では日本以上に緊密な親族ネットワークや他の多様なネットワーク(近隣、友人など)が存在しており、母親の育児の孤立化は生じていない。育児不安はアジア社会において日本固有の特徴であると言える。
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