研究課題/領域番号 |
13410057
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研究機関 | 東京経済大学 |
研究代表者 |
吉井 博明 東京経済大学, コミュニケーション学部, 教授 (10146269)
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研究分担者 |
土橋 臣吾 武蔵工業大学, 環境情報学部, 専任講師 (50350236)
羽渕 一代 弘前大学, 人文学部, 専任講師 (70333474)
松田 美佐 中央大学, 文学部, 助教授 (30292783)
辻 泉 松山大学, 文理学部, 専任講師 (00368846)
石井 健一 筑波大学, 社会工学系, 専任講師 (90193250)
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キーワード | 携帯電話 / インターネット / 利用 / 社会的影響 / モバイル / 国際比較 |
研究概要 |
今年度は、一昨年度に実施した日本国内における携帯電話利用実態調査及び昨年度に行った韓国における携帯電話とインターネットに関する利用実態調査を受け、台湾における携帯電話及びインターネット利用に関する実態調査を実施した。まず、台湾における携帯電話及びインターネットの利用に関する既存調査データの収集や文献調査を行い、その後、昨年8月と9月に2つのグループに分かれ台湾を訪問し、定量調査に必要な様々な情報を得るために、グループインタビューを行うと同時に台湾のメディア研究者との意見交換を行った。 グループインタビューは高校生、大学生、主婦、フルタイム勤務者の4つのグループについて行い、きわめて興味深い結果が得られた。その結果に基づき、昨年11月〜12月にかけて、台湾全土を対象にしたアンケート調査を台湾中央研究院の協力を得て、訪問面接法で実施した。回収数は1,002であり、一昨年度に実施した日本調査や昨年度実施した韓国調査との比較をする上で充分な数を確保することができた。アンケート調査の結果、台湾における携帯電話利用は、日本や韓国と多くの点で共通点があるものの、日本よりはるかに通話のための利用が多く、また、携帯インターネットの利用がきわめて少ない等といった違いが見られた。これらの違いの背景には、制度(通信サービスへの規制、携帯メールの相互通信)、技術(携帯端末、PCメールなどの競合技術)、文化(特に対人関係)の違いなどがあるものと考えられる。なお、台湾調査の結果は報告書としてとりまとめた。 他方、日本国内における携帯電話利用の影響を継続的に詳しく調べるため、若者や主婦を主たる対象とするデプスインタビューを昨年度に引き続き行い、その成果を冊子にまとめた。
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