| 研究分担者 |
阪田 弘一 京都工芸繊維大学, 造形工学科, 助教授 (30252597)
横田 隆司 大阪大学, 大学院・工学研究科, 助教授 (20182694)
吉村 英祐 大阪大学, 大学院・工学研究科, 助教授 (50167011)
飯田 匡 大阪大学, 大学院・工学研究科, 助手 (40335378)
|
|---|
| 研究概要 |
人口減少や都心回帰により郊外住宅地の荒廃が予期されるようになってきた。本研究は、こうした郊外住宅地をリニューアルすることで魅力ある街つくりを目指す研究の一環として、地域施設のあり方を探ることを目的としている。平成15年度における研究成果の概要は以下の通りである。
1.郊外住宅地の居住意識構造
昨年に引き続き,郊外居住者の居住意識構造を分析した結果,居住地選択理由として郊外の物理的環境を評価していること,定住希望は既成市街地よりも低く,居住歴が長くなっても高くならないこと,その理由として都市機能の低さが要因となっていることなどを明らかにした。
2.公的賃貸集合住宅団地の居住者の住環境意識
昨年に引き続き,居住意識に関するアンケート調査結果を共分散構造分析により分析した結果,4つの潜在変数で構造化できること,年齢などの属性別にモデル構造が異なるわけではないこと,経年変化により4変数の重みが変化していることが認められることなどを明らかにした。
3.郊外大規模商業施設両辺の地域施設発生特性
郊外に立地する大規模商業施設周辺における地域施設の分布特を調査した結果,小規模な施設周辺とは異なり大規模な施設周辺にはあまり施設が発生しないこと,業種によって発生するものと減少するものに分かれることなど施設発生の特性を明らかにした上で,今後の施設発生予測を試みた。
4.都心居住を支える生活関連施設の立地実態
郊外居住との比較を目的として,大阪都心部における生活関連施設の立地状況を調査した結果,人口に大幅な偏りがあること,食料品店などが少ないこと等,都心居住における生活関連施設の偏在を明らかにした。
以上,今年度の研究目標をおおむね達成したと考えられる。
|
