| 研究課題/領域番号 |
13450251
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
都市計画・建築計画
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| 研究機関 | 九州産業大学 |
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研究代表者 |
上和田 茂 九州産業大学, 工学部, 教授 (70122596)
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| 研究分担者 |
小泉 隆 九州産業大学, 工学部, 助教授 (40225347)
江上 徹 九州産業大学, 工学部, 助教授 (60069565)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2002
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| キーワード | 家族 / 高齢者 / サポート居住 / コミュニケーション / 個人化 / ファミリースタディ / 情報関連機器 / 開放性 |
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| 研究概要 |
本研究は下記の2課題により構成され、それぞれの概要は以下の通りである。
[第1テーマ:親子の居住関係からみた高齢者のサポート構造の動向]
老親世帯と子世帯との居住関係に関する全国的調査により、以下の諸点が明らかになった。近年、全国的に「三世代同居」の減少が顕著である一方、「準近居」の割合が増加の傾向にある。「準近居」とは、子世帯が就業先への通勤の利便性と共に親世帯への支援のし易さの両者を満足させるために、その中間地に居を構える居住形態を指す。この「準近居」の発生度合は西日本地域において顕著であり、東日本地域ではやや弱く、「同居」が根強く残る傾向がみられる。また、いずれの地域においても、「準近居」の親世帯では、子世帯からの支援と共に近隣住民からの援助を受ける度合も高く、バランスのとれたサポートネットワークが形成されている。
[第2テーマ:住居における家族の出会いとコミュニケーション]
家族に関しては個人化や多様化が現代の趨勢とされるが、それ故にこそ一方では家族することの必要性が問われる。そのための場としては住居が第一義的な重要性を持つわけだが、近年では逆に、その閉鎖化やLDKの空洞化が指摘され続けて来た。本研究はこのような現状に鑑み、食事と学習という視点から住居での家族間コミュニケーション生成につながる方策を探ろうとするものである。住み方調査や住宅雑誌掲載資料等の分析を通して、Lの茶の間化・LD化、DKのDOK化(対面型K)化等の変化、パソコンを始めとする情報関連機器導入への対応、家族共用の学習空間の実態等が明らかになった。これらの諸結果に通底するものは、分節化された狭い空間から広いオープンな空間への発展的指向である。それは視覚的ふれあいに基づくやわらかいコミュニケーション生成への指向であると考えられ、住居におけるコミュニケーション空間の計画にとっては、この開放性が一つのキーワードとなるであろう。
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