| 研究課題/領域番号 |
13555129
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| 研究機関 | 金沢大学 |
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研究代表者 |
宮島 昌克 金沢大学, 工学部, 教授 (70143881)
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| 研究分担者 |
村田 晶 金沢大学, 工学部, 助手 (30283097)
池本 敏和 金沢大学, 工学部, 助手 (60311677)
北浦 勝 金沢大学, 工学部, 教授 (70026269)
清水 善久 東京ガス(株), 副部長・研究職
吉田 雅穂 福井工業高等専門学校, 助教授 (90210723)
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| キーワード | センサー / モニタリング / リアルタイム / 強震記録 / 地盤破壊 |
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| 研究概要 |
1)2003年9月に発生した十勝沖地震における強震記録を用いて液状化判定を実施した。これまでに本手法確立のために用いていた液状化地盤での記録の多くが、上下動成分が卓越していた1995年兵庫県南部地震のものであったので、海洋型地震である今回の解析によって指標の閾値を再検討する必要性が指摘された。
2)2003年7月に発生した宮城県北部地震や12月に発生したイラン・バム地震では、地表面断層が顕著に現れてはいないが、撓曲崖の発達が見られたことから、撓曲崖近傍の強震記録を解析した。その結果、断層変位に対応する特徴の含まれていることが明らかとなった。さらに、1999年台湾・集集地震における強震記録を用いて提案された地表面断層変位検知手法についても若干の改良を加えた。
3)2003年に発生した上記の地震において、強震計の設置場所や設置状況が強震記録に及ぼす影響が議論に上った。すなわち、建物近く設置されている場合の建物の振動の影響や、人工改変地盤における微地形の影響等である。そこで、十勝沖地震の際に大きな強震記録の得られた地点における設置状況や表層地盤特性を調査し、それらの影響について検討した。これは、信頼性の高い強震記録が得られなければ、地盤破壊センサーには用いられないと考えたからである。
4)さらに、強震計の設置状況を把握するために、石川県内の全ての強震計設置位置を調査し、設置状況、設置場所の表層地盤特性等のデータベースを構築した。これをもとに、信頼性の高い強震記録を得るための補正方法を検討する必要がある。
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