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本研究では、学校(内の援助チーム)、家族、地域の援助資源が、子どもの「ネットワーク型援助チーム」として機能するモデルの構築をめざし、学校・家族・地域の連携による援助システムを検討した。実践研究では、北海道、茨城県、埼玉県、高知県、神奈川県での5つの事例と高知市の実践研究を検討した。また調査研究においては、宇都宮市、川崎市、富山県で、コーディネーター役の教師、スクールカウンセラー、地域の専門機関の相談員等99名から質問紙の回答を得た。研究の主な結果は以下の通りである。(1)援助チームの形成には、コーディネーターが子どもの問題状況に対するチーム援助の必要性について判断し、援助チームをよびかけることが必要である。(2)援助チームの促進には、援助チームの話し合いで具体的な援助案が提案されることが鍵を握る。(3)校内支援委員会や援助チームにおいて、スクールカウンセラーはコンサルタントとして機能する。
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