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本年度の研究では、アルプス以北の王国において「ドイツ王国(regnum Teutonicum)」、「ドイツ人の国王(rex Teutonicorum)」等々の政治的術語が普及・定着するにいたる契機が、1070年代半ばに始まる「叙任権闘争」における教皇グレゴリウス7世の語法であったという認識を出発点としつつ、その具体的経過および、教皇の政治的思惑に対する"ドイツ"側の反応を解明することに重点が置かれた。中心的史料は、教皇書簡の他、ランペルト『編年誌』、およびライン地方の不詳の修道士による『アンノの歌』であり、検討を通じて次の成果を得た。上記の政治的術語は、確かにこの時期にアルプス以北で普及したものの、それは19世紀の国民史的歴史学が前提とした、広範なる「民族意識」によって底礎された国家観を反映した所産ではなく、オットーネン・ザーリアー諸王の普遍的支配権主張を否認すべく教皇が採用した自覚的語法が、多くの場合形式的に受容された結果であった。「ドイツ」なる概念は、「ローマ」、「フランク」といった正当性の原理と異なり、なお基本的には政治的・歴史的伝統を欠いていたのであり、「ドイツ王国」概念を多用したランベルトにおいても、その行間から垣間見えるのは、貴族的身分意識に立脚した保守的な支配観念であり、「ドイツ」概念は伝統的な「フランク」概念と事実上同義であった。ただし、歴史的側面においては、『アンノの歌』が「ドイツ人」の形成をカエサルによる「ローマ帝国」の樹立と結びつけるという極めて興味深い構想を展開することで、普遍的・キリスト教的皇帝権との緊密な関係において、初めて自らの存在価値を見出しえた特殊ドイツ的なアイデンティティの内実を示していた。以上の詳細は、"叙任権闘争"とregnum Teutonicum-"ドイツ"概念の政治的・歴史的地平-」と題する論稿にまとめ(原稿用紙換算、約240枚)、このうち(上)は既に平成13年秋に公刊された。(下)もまもなく公刊予定である。
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