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ジョブマッチング投資は、人的資本投資と同様に賃金成長の重要要因であり、男女差の要因究明は重要である。ジョブマッチング投資が成功すれば、就労者はジョブからジョブヘ転職(JJ)する。結婚に伴う家事や未就学児の育児といった非経済的理由による辞職、レイオフ・解雇を未然に防ぐためのジョブマッチング投資が少なかったり、不成功に終われば、就労者は非就労化(JN)する。この研究は、女性就労者の間では、JJ(JN)が年齢に伴い単調に変化するのではなく、結婚と未就学児の育児により減少(増加)し、子供が小学生になると増加(減少)するという、ジョブマッチング投資のリバウンドが観察されるのに対し、男性就労者の間では観察されないことを実証した。分析には米国の代表的個票データであるNational Longitudinal Survey of Youthを用いた。通常の説明変数に加え、時間を追って変化する婚姻状況、配偶者所得、子供の数と年齢、居住地、過去のキャリア中断等、リバウンドに関する変数も説明変数に用いた。観察不可能な個人の属性をもコントロールしたJJとJNの競合リスクハザードモデルのセミパラメトリック最大尤度法推定を男女別に行なった結果、通常の説明変数を用いると、平均的男性のJJ(JN)ハザードが平均的女性より高い(低い)という結果が得られるが、リバウンドに関する変数を加えると、平均的男性のJNハザードも平均的女性より高くなることを実証した。更に、推定されたJJとJNハザードの男女差を説明変数の平均値の男女差、説明変数の効果の男女差、説明不可能な男女差に分解し、結婚と育児が男女差を説明する上で重要であることを実証した。以上の結果を踏まえ、異なる環境(婚姻状況、子供の有無・年齢、配偶者所得等)におけるJJとJNハザードを男女別に予測・比較し、女性就労者の間でのみリバウンドが観察されることを示した。
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