| 研究概要 |
本年度は自己組織化マップの多方面への研究がなされた。それらは以下の分野である。1.財政問題への応用 2.国際横構論への応用 3.財政、政治問題への応用 4.判別関数との関係。
1.自己組織化マップの財政問題への応用について多くの成果があった。前研究代表者柴田愛子と研究協力者坂井優により、政府の移転支出の配分構造の研究がなされた。その研究の成果は国内外の学会(International Institute of Public Finance, Linz, Austria, Aug. 29, 2001、KES'2001 Sept. 6.2001、第17回ファジィシステムシンポジウム(日本ファジィ学会)2001年9月6日)で発表され、発表学会の講演論文集やCDに記載された。そして、国内外レファリー付き学会誌(「 The International Journal of knowledge-Based Intelligent Engineering System (the KES Journal)Jan. 2002」や「日本ファジィ学会誌Vol.14 No.1(2002年2月号)」)に投稿され、受理され、出版された。また、著書として出版された。そして、地方政府の財政支出の効率計測に応用され、第3回自己組織化マップ研究会(「三田まつりの費用便益分析」山口大学、2002年3月)で発表予定である。
2.国際機構論への応用として、園田明子と研究協力者坂井優「国際機構論への自己組織化マップ(SOM)応用の試み」が、第3回自己組織化マップ研究会(山口大学、2002年3月)で発表予定である。
3.財政と政治問題への応用として、奥井克美「自己組織化マップ(SOM)を用いた経済発展、経済成長率、政治的自由、経済的自由の関係に関する分析」2001年10月30日の論文がある.
4.判別関数との関係は、研究協力者坂井優「判別関数と自己組織化マップの関連」第17回ファジィシステムシンポジウム(日本ファジィ学会)日本大学理工学部船橋校舎2001年9月5日〜7日で発表された.
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