| 研究課題/領域番号 |
13630117
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
財政学・金融論
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| 研究機関 | 関西学院大学 |
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研究代表者 |
園田 明子 関西学院大学, 総合政策学部, 教授 (10299050)
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| 研究分担者 |
曽山 典子 天理大学, 人間学部, 助教授 (50309522)
藤村 喜久郎 鳥取大学, 工学部, 助手 (30243380)
徳高 平蔵 鳥取大学, 名誉教授 (70032266)
奥井 克美 追手門学院大学, 経済学部, 助教授 (30268304)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2003
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| キーワード | 自己組織化マップ / 財政 / 移転支出 / 費用便益分析 / 予算配分 / 国際機構論 / クラスター分析 |
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| 研究概要 |
本研究は、1999年より国内で初めて財政問題の分析に自己組織化マップ(Self-Organizing Maps/SOM)の利用を試みてきた結果をふまえ、財政をはじめとする諸分野への自己組織化マップの応用ならびに分析ツールとしてのSOMの開発を目指すものである.
財政問題については、主として(1)政府の移転支出の配分構造に関する研究、(2)地方自治体の財政支出の効率計測、(3)年齢別人口構成比による地方予算計画に関する研究、また経済・政治問題については、(4)経済パフォーマンスと制度との関係に関する研究などにおいて、既存の分析手法との比較や併用を通して、自己組織化マップによる分析の有効性が明らかになった。
さらに本研究では、国際機構論へのSOM応用が初めて検討され、(5)欧州連合(EU)を素材として、従来の理論分析が実証されると同時に新たな視点が提示されたことにより、他の地域機構への応用の端緒となる成果が得られた。
実用的な研究成果としては、とくに(6)脈波判定システムや健康診断システムの構築・改良があげられる。こうした医療情報処理における自己組織化マップの応用展開によって得られた知見は、すでに開発されている球面SOMによる位相関係の把握やSOMによるクラスター分析など、分析ツールとしてのSOMの開発や改良に資するものである。今後は、これらの研究成果を精査し、財政問題等の事例研究を継続しつつ、自己組織化マップの新たな応用可能性を検討していきたい。
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