研究課題/領域番号 |
13670386
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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研究機関 | 東北文化学園大学 |
研究代表者 |
芳賀 博 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 教授 (00132902)
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研究分担者 |
植木 章三 東北文化学園大学, 医療福祉学部, 助教授 (00241802)
安村 誠司 福島県立医科大学, 医学部, 教授 (50220158)
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研究期間 (年度) |
2001 – 2002
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キーワード | 転倒予防 / 体操 / 介入研究 / 体力測定 / 生活習慣 / 要介護予防 |
研究概要 |
目的:本研究は、在宅の高齢者に対して転倒予防を目指した介入プログラムを展開し、介入による体力及び転倒発生率への影響の程度を非介入地区との比較において明らかにすることを目的としている。 方法:介入地区として宮城県S町、非介入地区として福島県S市O地区を選定した。介入地区及び非介入地区に居住する75歳以上の高齢者のうち、要介護、要支援を除いた者を研究の対象とした。研究は、(1)介入前調査(2001年8〜9月)(2)介入プログラムの実施(約1年間)(3)介入後調査(2002年8〜10月)の手順で進められた。調査は、面接調査と体力測定から成り、介入前と介入後の両調査に応じた者は、介入地区、非介入地区それそれ487人、348人(面接調査)、190人、79人(体力測定)であった。調査項目は、転倒の有無、生活習慣、外出頻度、自己効力感、握力、長座体前屈、歩行速度、片足立ち時間等である。介入プログラムは、体操の普及や転倒予防・体力づくりに関する情報提供から構成された。非介入地区には、介入前調査終了時に体力測定結果に基づく健康教育を行ったほかは、従来通りの一般的な保健活動を展開した。 結果:介入前調査の転倒率は、介入地区で24.3%、非介入地区で20.8%であり両地区に有意差は見られなかった。転倒率は、介入地区では介入後に減少傾向を示したが、非介入地区では、介入後に増加傾向を示した。「規則的に散歩する」や「規則的に体操する」の実施割合は、介入地区では増加したのに対し、非介入地区では逆に低下した。また、長座体前屈は、介入後に増したが、非介入地区では低下した。歩行機能については、介入地区の歩幅が、非介入地区のそれより増していた。しかし、その他の体力への介入効果は見られなかった。 地域全体を対象とした介入プログラムが転倒率や一部の体力値の改善及び散歩・体操の習慣化の促進に有効であろうことが示唆された。
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