| 研究課題/領域番号 |
13670398
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | 久留米大学 |
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研究代表者 |
豊増 功次 久留米大学, 健康・スポーツ科学センター, 教授 (50172218)
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| 研究分担者 |
川口 貞親 神戸市看護大学, 看護学部, 助手 (00295776)
吉田 典子 久留米大学, 健康・スポーツ科学センター, 助教授 (10210709)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2002
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| キーワード | 働く女性 / 職業性ストレス簡易調査票 / GHQ28精神健康調査票 / 職業性ストレッサー / ストレスマネージメント / 運動(身体活動) |
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| 研究概要 |
看護師を対象とした平成14年の質間紙調査(GHQ28日本版、職業性ストレス簡易調査票)から、ストレスの指標としたGHQ総得点と職業性や職業以外のストレッサーとの関係を検討した。その結果、高ストレス群(GHQ総得点12点以上)は、低ストレス群(GHQ総得点11点以下)に比べ、職業性ストレッサー(職場内と家庭内支援の不足や仕事のコントロール不良や技術の低活用)の程度が大であった。また高ストレス群では職業以外のストレッサーを有する例も多く見られ、働く女性における多重役割によるストレスの影響が明らかになった。平成9年に実施した質問紙調査と平成14年に実施した質問紙調査に2回とも回答した例を取り上げ、運動習慣の有無と5年間のストレス状況の変化を検討した。その結果、2回の調査時いずれも運動していると答えた「運動習慣の有る」例は、ストレスの程度は変わらず、精神健康度は維持されていた。一方、2回の調査時いずれも運動していないと答えた「運動習慣の無い」例は、ストレスの程度は増強し、精神健康度は5年後に悪化していた。運動習慣のある例は少数で、大多数が運動習慣の無い例であった。職場で実際に運動指導を行い、運動実践によるストレスへの影響を検討した。その結果、運動実践例は、運動前後で身体活動量は増加し、職業性ストレッサーやストレスの程度は軽減する傾向が見られた。以上から習慣的な運動の実践は、働く女性のメンタルヘルスの維持に有用であることが示唆された。今後症例数を増やしていくとともに、働く女性における職場で出来る運動以外の実践可能なストレスマネージメントの方法(手段)についても検討を行っていく。
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