| 研究概要 |
介護保険開始後の在宅ケアでは,サービス提供機関の競合や組織系統が複雑化していることから,介護に関わる各職種の役割関係にも変化をもたらしている。新たに,どのような連携・協働が必要とされているのかを把握することが必要である。平成13年度に実施した調査では,在宅ケアに関わる看護職および介護職を対象とするグループインタビューによって,各職種の役割と連携・協働をめぐる課題を質的に検討してきた。これらの結果に基づいて,平成14年度の計画では,兵庫県内に所在する在宅ケアサービスの提供機関に対する調査を通じて,多職種の連携・協働システムを類型化すること,さらにサービスの提供主体と看護職および介護職の役割関係を明らかにし,有効な方策を検討することをねらいとしていた。しかしながら,前年度の調査データの整理とさらなる分析に予定外の時間を必要としたため,本調査の実施は次年度に持ち越される。
今後の調査枠組みおよび調査項目を再検討するにあたり,介護保険導入から1年後の変化に注目してこれまでの主な分析結果を要約する。(1)情報を伝達するという臨時的連絡関係から,職種間の相互尊重に基づく安定した協働関係求められるようになってきた。(2)介護職の教育背景の多様性が拡大し,業務分担の暖昧性はより複雑化している。医療と福祉が融合するような認識の変化が進展しつつあるが,職種間のセクショナリズムは依然として存在する。(3)各施設の状況の変化に伴って,職種間の連携・協働のあり方は多様かつ流動的な特徴をもち,看護職と介護職ともに成熟していくプロセスと考えられた。暫定的な分析として,以上のような見解が得られた。
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