| 研究課題/領域番号 |
13672486
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
基礎・地域看護学
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| 研究機関 | 東京女子医科大学 |
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研究代表者 |
日沼 千尋 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (40248927)
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| 研究分担者 |
仁志田 博司 東京女子医科大学, 医学部, 教授 (80104553)
臼井 雅美 東京女子医科大学, 看護学部, 助教授 (50349776)
奥野 順子 東京女子医科大学, 看護学部, 講師 (30307649)
川口 千鶴 自治医科大学, 看護学部, 教授 (30119375)
澤田 和美 東京医科歯科大学, 大学院・保健衛生学研究科, 助教授 (30328405)
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| 研究期間 (年度) |
2001 – 2003
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| キーワード | 乳幼児 / 事故 / 安全対策 / 育児負担感 / 教育プログラム |
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| 研究概要 |
乳幼児の不慮の事故の予防活動に資するために、乳幼児の事故実態と家庭で行われている安全対策の状況を明らかにして、さらに乳幼児健診時に保健センターで事故予防の介入プログラムを実施し、その効果を調査した縦断的研究である。乳幼児の成長発達による生活行動の変化に伴い月年齢によって特徴があることを前提に、事故実態と安全対策を検討した。
S県内3町村の乳幼児健診において、介入プログラム実施する月と従来の健診のみの月をそれぞれ介入群と対照群として比較した。承諾の得られた全対象に、介入前に(1)安全対策、(2)事故実態、(3)事故や安全対策に関連することが予測された母親の育児負担感や子どもや家族の背景について郵送法による質問紙法で実施した。介入後の調査は、同様の調査内容を介入から約半年から1年後に、子どもの年齢にあった質問紙を用いて実施した。
介入前の調査では、事故は8ヶ月〜1歳児が最も多く、2〜3歳児、4〜6歳児、2〜7ヶ月児の順で、転倒が最も多く、月年齢による差が認められた。安全対策は2〜7ヶ月児で実施率が高く、8ヶ月〜3歳児では低かった。安全対策と事故との関連は、安全対策を講じていると事故が少ないという因果関係は明確には認められなかったが、「切る」事故の安全対策がとられていると事故発生が少ないという関連が見られた。また事故には子どもの性別、出生順位など、また養育者の数や育児負担感が関連していた。1年後の調査は、事故予防プログラム(パンフレットの配布、安全対策グッズの展示、事故予防ビデオの上映、リスク要因が高い対象には個別指導)を実施した介入群と、対照群である非介入群を比較した結果、事故実態、安全対策実施率の差は認められなかった。このように明確な介入効果が認めなかったのは、介入プログラム以外の事故に関する情報などや介入後の調査までの期間が関連していることが考えられた。
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