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1.急性期の看護場面における実践活動の調査準備5〜6月、実施7月〜9月
方法:平成13年度に作成した観察データシートを使用し、調査の承諾を得られたS県内3総合病院の一般外科病棟において参加観察調査を実施した。調査対象は調査期間中に実施された全身麻酔下の手術患者の手術直後のケアを担当する看護師。観察方法は手術直後の援助活動場面に同行し、観察データシートに基づき実践内容を観察記録する。データの不足やバイアスを避けるために観察者は2名とする。さらに、実践活動に対する対象者の判断、認識、重視していることなどについて短時間のインタビューを行う。
結果:各病院で10日〜2週間の調査期間を設定できたが観察可能な対象は少なかった。
(1)対象の特性-総数15人、年齢22〜28歳、経験年数1〜7年、看護専門学校卒3割、看護短大卒、4割、看護大学卒3割を占めた。看護師長が有能と評価するものは3割程度であった。急性期経験のばらつきから有能と評価されるものが少ないと考えられた。(2)看護実践-観察活動、治療環境調整活動、看護援助活動の3領域に分けることができた。さらに、看護援助活動は身体的安楽性と心理的安楽性への援助に2分され、「声かけ」により患者の苦痛を察知し、苦痛や不快に共感、さらに安心感を提供していた。経験年数は比較的長い看護師は「声かけ」を手術室退室直後から意図的に実施し、その反応に対するケア行動が速やかであった。一方、卒後2年未満の看護師は規則的で同一の観察的援助が主体で、「声かけ」も抽出された内容に同一のものが多い傾向が見出された。今後、教育プログラムへの編成を検討する予定である。
2.「急性期看護師の有能さに関する看護管理者の意識」学会発表
8月日本看護研究学会(横浜)において、研究結果を発表した。
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