| 研究概要 |
救急告知病院およぴ災害拠点病院998施設に対して調査用紙を郵送した。回収率は、特定機能病院と災害拠点病院を合わせて44.0%、200床以上、あるいは199床以下を合わせた施設では21.5%であった。全ての対象者をあわせると約1,200のデーターを回収することができた。
看護提供システムにおいては、看護職の勤務形態では専任で配属されているのは81施設(21.7%)、一部他部門と兼務しているのは102施設(27.3%)、他部門との兼任が182施設(48.8%)であった。勤務体制別では、3交替が128施設(34.3%)、2交替が55施設(14.7%)、当直制が141施設(37.8%)であった。各種マニュアルの整備状況は、315施設(84.5%)で何らかの救急看護に関する業務マニュアルを整備していた。マニュアルの見直し頻度は、必要時不定期に見直していると回答した施設が227施設(60.9%)で最も多かった。救急看護の質の向上につながると思われる看護職の継続教育の実態をみると、救急看護に関する院内教育プログラムの有無では、有が217施設(58.2%)、無が143施設(38.3%)であり、救急部門独自の年間教育プログラムの有無では、有が93施設(24.9%)、無が264施設(70.8%)であった。等の結果が得られた。
これらをもとに、a初療業務及びその教育が系統だてられている群(系統群)、b初療業務及びその教育が計画段階または試行段階にある群(計画群)、c現状に多くの問題点を抱えており、実施が困難な群(未実施群)に分類し、分析を実施している。現段階では、大規模病院が系統群に相当する状況である。今後、分析結果をまとめて次年度の面接調査対象施設を特定する。
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