| 研究概要 |
本研究では、瀬戸内海「地域」に属する、敏感な生態系と、周辺への依存度が高い経済構造とをもつ、「島」という限定的な小さなシステムの中で、いかに観光・レジャー活動をとりいれ、バランスを作り上げるのか、またそのための条件は何か、についての検討を目的としている。最終的に地域経済・社会に貢献する、環境に負担をかけない、瀬戸内海「地域」にふさわしい観光の方向を提案したい。
各分担者の研究実績は以下のようにまとめられる:
フンク:観光とレジャーに関する概念の整備を行った。広島県・愛媛県のマリンレジャーの現状と環境との関わりを調べた。ヨットを中心に、マリーナ経営者のインタビューや、ヨットに乗る人々のアンケートやインタビューを行った。ヨット人口が伸び悩んでいる原因としては、留置施設の不足がよくあげられるが、実際に乗っている人の話によると、高級なマリーナの新設より、既存の港や漁港をより柔軟に利用できることを望んでいる。つまり、利用者の視点からも、環境にあまり負担をかけないソフトな解決、既存の資源利用が期待されている。日本地理学会2001年度秋季学術大会(秋田市)にて総合的な観光開発について発表。
淺野:瀬戸内地域における主要観光地のひとつである宮島において,観光の新しい方向としてエコツーリズムが検討されれている。その現状について調査した。特に,修学旅行の比率の高い宮島では,環境教育・体験学習への対応も強く意識されている。ただし,従来から環境教育に力を入れてきたグループが一線を画してしまったり,量的な集客を目指すこととは本来相容れないはずのエコツーリズムに対して,地域の理解と協力が十分に得られなかったりと,抱えている問題は大きいことがわかった。
磯部:魚業センサスなどからデータを回収し、その実情を岡山県・香川県で調査した。
木本:瀬戸内海沿岸地域、特に島嶼部、半島部において、定住は後継者を含む新規参入者確保の有力な手段と目され、また交流人口の増加は、直接には漁業者所得の増加が見込まれている。具体的に、山口県の内海東部地区(柳井市、大島郡など)を対象地域として、交流・定住をキーワードとして新しい漁業に取り組むグループの活動と、定住志向者のミニ「リゾート」開発事業とを調査した。
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