| 研究概要 |
昨年度行った障害のある子どもの衣生活に関する実態調査は,主に肢体不自由のある子どもの保護者および養護学校の教員を対象にしたものであったが,今年度は知的障害のある子どもの衣生活に焦点をあてることとし,保護者を対象に行った。調査の内容および結果の概要は次のようであった。調査時期:2002年9月。調査対象:福島市内の知的障害教育を行っている養護学校に在籍している児童・生徒の保護者(回収率:66.7%)。調査方法:保護者からみた障害児ときょうだいの健常児の衣生活に関する質問紙調査(留置法)。質問内容は,衣服の選択,支援を必要とする程度,衣生活上の問題点等であった。主な結果として,障害児では,中学・高校と学校段階が上になると着用する衣服を保護者ではなく自分自身で選択する者が少し増える傾向がみられた。障害児は全員身体的な障害を重複しておらず日常的に着用する衣服は健常児と同じ傾向であったが,保護者が衣服を選択する際に重視していることでは障害児が機能面,健常児がファッション面と違いが認められた。また,衣服の着脱の練習を開始した年齢が3歳の者が多く,その中で高等部に在籍する生徒には援助を必要とせずにひとりで衣服の着脱ができるという者が多く含まれていることがわかった。また実態調査に加えて21歳のダウン症の女子と保護者に協力してもらい,誕生から今日までの成長過程における衣生活について,写真および実際に着用した衣服等を提示してもらいながら聞き取り調査を試みた。それにより成長に即した具体的な保護者の支援の状況を把握することができた。
なお動作解析システムによる衣服の着脱動作の分析については,ビデオカメラを1台増設して試みた。健常な若年女子2名の床上座位での着脱を,被験者がひとりで行う場合と相互に介助する状況をビデオ撮影し観察を行った。着脱動作における個人差と衣服そのものの変位のとらえ方の検討が今後も課題である。
|
