| 研究概要 |
大学,なかでも教員養成学部のあり方が問われ,多くの大学で新課程が新・増設されている。新課程は「生活」「環境」「地域」「福祉」がキーワードとなっており,いずれも住生活関連科目が重要な柱となっている。建築士受験資格やインテリアプランナーや福祉住環境コーディネーなどの養成をめざす大学も出はじめている。また教員養成課程でも,学生の住生活関連科目への関心は高まっている。「家庭科」だけではなく「総合的な学習の時間」でも住まい・まちづくり学習の積極的な実践が増えているからである。
そこで,効果的に授業を進めるために,住関連授業の実態をあきらかにし,授業実践や教材に関する情報交流を試みた。具体的には以下のとおりである。
1.日本教育大学協会全国家庭科部門会員名簿より,住居学担当者配置の実態を経年的に分析した。
2.全国の教員養成学部のシラバスを収集し,住生活関連授業の授業内容・方法・教材を分析した。
3.日本教育大学協会全国家庭科部門会員名簿「住居学担当者」を対象に,(1)住生活関連授業開講の実態(2)授業の実践の実態(3)教材の実態について,郵送による質問紙法調査を実施した。
目下,分析中であるが,大略,つぎの点があきらかになっている。
改組にともなって住関連授業は多様化・複雑化しており,多くの住居学担当者は効果的に授業を進めるために,とりわけ学生が主体的に活動できる授業や教材のノウハウについて情報交流を要望している。今後は,先準事例についてヒアリング調査を実施し,情報交流を進める予定である。
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