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2003 年度 実績報告書

地域情報化のネットワーク利用による教育とCAN構築・参入の効果に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 13680225
研究機関秋田大学

研究代表者

高樋 さち子  秋田大学, 教育文化学部, 助教授 (00261644)

研究分担者 上田 晴彦  秋田大学, 教育文化学部, 助教授 (70272028)
キーワードIT(Information Technology) / 高齢化・少子化 / 情報ネットワーク / 情報政策 / 情報教育 / e-learing
研究概要

本研究の目的は,ITが進展する中,ネットワークを利用して児童・生徒の「個性と創造力」豊かな人材を育成するための教育ツールの導入と教育効果について実証分析を行い,次の段階でCAN(Community Area Netwaok)へのリンク・参入を検討し,可能性を予測することにある。
秋田県は人口集積地から遠隔地であり,また県内の面積が広いという「知識・情報の時空間の隔たり」が未だに解消できない状況にある点が問題となっている。この問題点が重要点でもある。将来的にはこの問題点を解決するために,地域へのCANの導入を考えていくことが必然となってきた。
そこで,秋田全県を対象として平成9年から継続している「インターネット教育活用研究会」の方針を基礎として,平成13年度は,対象とする秋田県内の山間地域の抽出の検討をおこない,基礎調査をおこなった。その結果,対象地域として山間地域で過疎化・高齢化が顕著で地域全体をLANのシステム構築した矢島町の事例調査と利用効果について分析した。
他方では,地域への教育サービスの一環として「天文台」の利用を検討し考察した。(秋田大学教育文化学部教育実践センター研究紀要)。
今後,秋田県の地域だけでなく,この基本方針がより拡大し国際的視野から見れば,例えば「e-learing」は,物理的な移動をともなう教育の提供と比較して,また,従来の遠隔教育配信手段と比較してもはるかに容易に国境を越えるという特性をもつため新たな事態が生じている。その1つがこれまでの高等教育の世界では周辺的な位置づけしか占めていなかった,あるいは、高等教育との関わりが薄かった営利企業等の機関が、アメリカを中心としてe-learingの新たな担い手として登場し,それらが国際展開の主流になろうとしていることである。その国際展開は,高等教育の需要と供給に対応し,欧米から発展途上国へという一定の流れがある。

  • 研究成果

    (1件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (1件)

  • [文献書誌] 上田 晴彦, 高樋 さち子: "情報教育におけるインターネット天文台の有効性の考察-ネットワーク利用による教育の観点から-"秋田大学教育文化学部教育実践センター研究紀要. 26(印刷中). (2004)

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公開日: 2005-04-18   更新日: 2016-04-21  

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