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1)聴覚障害者に適応できる全ての補聴援助手段・方法を体系化するための最新の資料を収集し、そのデータベースを作成した。
2)聴覚補償を必要とする難聴者の生活状況及び生活音環境を評価するための「聴覚補償必要度チェックリスト」を作成した。
3)聴覚補償を必要とする難聴者の聴能を評価するための「聴覚活用能力発達チェックリスト」を作成した。
4)補聴援助手段の多様化への対応のためのプロトコール試案を作成した。
5)難聴者や高齢者が適切な補聴援助手段を選択・調整し活用できることを支援するための指導プログラムと解説資料を作成した。
6)特に、我が国の聴覚障害者自身が抱えている聴覚補償に関するニーズを、中途失聴者・難聴者の全国組織の協力を得て実態調査し、その結果を基に多様なニーズを、(1)音声伝達確保の領域、(2)文字伝達確保の領域、(3)手話伝達確保の領域、について分類・整理した。さらに、そのニーズを解決するための既存手段・製品を調査し分類・整理した。そして、ニーズ解決のために残された課題を分類・整理し、(1)ニーズ解決に必要な製品やシステムのイメージ(対象者、使用場面、機能等)、(2)それを実現するために必要な開発要素(要素技術、システム化、ソフトウェア開発等)、(3)実現するために活用できる現状の技術(技術内容、レベル)について詳細な検討をした。
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