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TQMの評価・診断については、従来からも様々な方法が提案されてきた。しかし、これらの評価・診断法はすべての企業に一律の基準を適用するものであり、TQMの導入期、推進期、発展期、成熟期等の各々の発展段階で組織が重視すべき点が異なることを考慮したものではなかった。また、規模や業態の違いについてもTQMの進め方に大きな影響を与えと考えられるが、評価・診断に際してこれらを具体的にどのような形でとりこむかについて明らかにされてこなかった。
TQMの推進に影響を与える要因としては、1)業種・規模などの組織の特徴、2)TQMの実施状況、の2つが考えられる。本研究では、まず、2)の影響に着目した上で、その影響を定量化するために、デミング賞実施賞、日本経営品質賞、ISO9000審査登録における審査の対象となっている項目を一定の視点から整理し、評価の対象とすべき項目を明らかにした。また、得られた項目を用いて、デミング賞受賞企業に対する調査を行い、デミング賞挑戦を決めた時、デミング賞授賞時、現在の3つの時点におけるTQMの状況、ならびにそれぞれの時点の間でどのようなTQM推進方法を取ったかを調査し、TQMの状況によってTQM推進方法の効果がどのように変化するか統計的に解析した。さらに、この結果に基づいて、TQMの状況に応じた最適な推進方法の選定について検討し、このような選定を可能とするTQMの自己評価・診断法を提案した。
次に、1)に焦点を絞り、先に述べたTQMの自己評価・診断法を業種・規模に応じて修整した上で、業種・規模の異なるいくつかの企業・組織に適用してもらった。その上で、自己評価・診断法の適用からTQM推進に関する計画の立案までを通したプロセスの中で各々の企業・組織が感じた困難さを調べ、これらの困難さと業種・規模、並びにTQMの進め方との関係について解析した。この結果に基づいて、業種・規模を考慮したTQMの推進方法、自己評価・診断法について論じた。
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