| 研究概要 |
本研究においては,公立小中学生を対象として,攻撃行動,心理的ストレス,および学校不適応に関する実態調査を実施した.そして,調査の結果を踏まえ,攻撃性の変容を目指したストレスマネジメントを実施した.その際,社会的スキル訓練(児童生徒個人の行動的変容)を中心とした介入を実施する小中学校,敵意性の変容(児童生徒個人の認知的変容)を中心とした介入を実施する小中学校,および,ソーシャルサポートの充実(児童生徒を取り巻く環境の調整)を中心とした介入を実施する小中学校をそれぞれ選定し,ストレスマネジメント実施の効果を比較した.効果測定においては,攻撃性尺度やストレス反応尺度を中心とする質問紙調査(自己評定),教師による他者評定,第3者による行動評定などを多角的に用いた.攻撃性の変容を目指したストレスマネジメントをクラス集団に実施した結果,小学生を対象とした場合,社会的スキル訓練の攻撃行動低減効果,ストレス反応軽減効果が示された.一方,中学生を対象とした場合には,社会的スキル訓練,敵意性の変容,ソーシャルサポートの充実のいずれにおいても攻撃行動低減効果,ストレス反応軽減効果が示された.特に認知的変容は,学年が上がるにつれてその介入効果が大きくなることが明らかにされた.さらに,児童生徒個人を対象とした介入(ケース研究)においては,小学生においては社会的スキル訓練,中学生においては敵意性の変容を中心として,ストレスマネジメントの介入効果が得られた.今後は,小中学生におけるストレスマネジメント技法の円滑な実施を考える上での問題点,および,本研究において効果が得られなかった技法に関する問題点などを具体的に解決しながら,ストレスマネジメントプログラムの修正を考えていく必要がある.
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