| 研究概要 |
この研究は,多様な高齢者・障害者の体機能と移動との関係項目を把握し,高齢者・障害者の移動性評価を行った上で,歩行空間上で必要な情報提供のあり方について考察することが狙いである.本年度はその一段階として,移動に関する活動能力指標を設定し,これを用いて高齢者移動性評価と障害の属性別に見た移動性評価に結びつけるための調査を実施した.これらの知見として
(1)これまでの高齢者の活動能力指標に移動時の困難や目的手段等に関する項目を加えたオリジナルな調査を実施することが出来た.
(2)何らかの持病(高血圧・糖尿病など)を抱える高齢者がほとんどであり,最も代表的な交通手段は徒歩である.また,都市内の高齢者は自動車依存が低く,電動三輪車などの利用によってそのモビリティは2〜3kmに伸びるという予測が出来た.
(3)今回調査した高齢者の大部分はインターネットなどに興味を有しているが,使用していない.
(4)肢体不自由者や聴視覚障害者にヒアリングをした所,旅行時における情報収集は不可欠であり,これらの資本が整備されると交通需要も増加することが分かった.
(5)元気老人と言われる日常活発に外出している高齢者の移動性評価をする際には,従来の活動能力指標を用いても必ずしも有効とは言えない.また,活動能力は高齢者のライフスタイルにも密接に関係している.よって,活動能力が高くても移動制約のある高齢者に対応し,移動能力評価が簡単に可能となる項目を今後に渡っても設定し続ける必要性が課題として挙げられた.等の調査・分析結果を出すことができた.
来年度の目標として,これらの調査結果を高齢者・障害者の移動性評価に結びつけ,実際の駅ターミナルなどを対象として移動性の負担評価などを予定している.
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