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本研究の3つの目的(1.元隊員の日本における再適応困難の要因探求、2.海外赴任の人格形成への影響、3.適応尺度測定用の尺度開発の試み)を達成するため、先ず、国際協力事業団青年海外協力隊事務局にある帰国隊員支援室(東京)の協力を得た。計画した本年度の課題、方法及び結果の概要は以下の通りである。
1.文献調査:協力隊広尾訓練所図書室の文献調査を中心に、帰国適応一般に関する理論的・実践的文献研究を行なう。前者は隊員の報告書及び帰国支援室実施の調査報告書(1999)等、後者は90年代以降の理論に焦点をあてて現在も継続中。
2.帰国隊員への面接:現在までに約20名の元隊員と会った(平均2時間)。うち、対談、鼎談、座談会(6名)を含め録音の許可を得たものは、書き起こしをほとんど終了した。
3.帰国支援カウンセラーへの面接:全国に17名いる進路相談カウンセラーのうち、4ヶ所7名に面接を行なう。当初の計画になかった面接であるが、目的(1)(2)に対し、他者の視点が入るため、この面接は本研究挙行に大きな助力となっている。
4.目的(1)に対し、身体的、心理的、対人関係面の要因および日本社会が内包する課題が明らかになりつつある。
5.目的(2)に対し、途上国での滞在(2年)を経て、面接をした青年の多くが精神的に自立を果たし、タフになっており、また、物質的に簡素さを志向する傾向等が明確になりつつある。
6.目的3に対し、現在、質問紙を作成中。参加者については、「支援室」および「OB/OG」会の協力を得つつある。
7.分析の枠組み:面接、録音をしたデータは、現在、第1段階としての粗い分析を終えたところであるが、理論的な文献調査を今しばらく続け、質問紙調査の結果と合わせ、量的・質的の両面から行なう。
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