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2014 年度 実績報告書

肥満者の運動リハビリツールとしての新世代アクティブテレビゲームの利用

研究課題

研究課題/領域番号 13F03214
研究機関独立行政法人国立健康・栄養研究所

研究代表者

宮地 元彦  独立行政法人国立健康・栄養研究所, 健康増進研究部, 部長 (60229870)

研究分担者 TRIPETTE Julien  独立行政法人国立健康・栄養研究所, 健康増進研究部, 外国人特別研究員
研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2015-03-31
キーワード身体活動 / アクティブビデオゲーム / 健康増進
研究実績の概要

<研究の背景> Tripette博士は、多くの子どもや大人が夢中になっているテレビゲームの使用が私達の身体に及ぼす影響について研究した。
<研究の方法> 2年間の研究期間に2つの研究を実施した。1)新型アクティブビデオビゲーム実施中のエネルギー消費量(メッツ値)定量に関する研究と2)アクティブビデオゲームの減量効果に関する研究である。1)では、30歳から50歳までの成人16名を研究参加者とし、ヒューマンカロリメーターを使用して、新型テレビゲーム(Wii Fit U)に新しく搭載されるゲーム実施中のエネルギー消費量をゲーム毎に定量した。2)では、20歳から64歳までの成人計53名を研究参加者とした、6週間の減量を目的うとした無作為割付介入研究を実施した。
<研究実施の状況とその成果> 1)Wii Fit Uの新しい18種目のゲームのメッツ値は、最も低いフラの2.2メッツから最も高いヒップホップの4.7メッツまでの範囲に分布した。18種目中7種目が低強度に、11種目が中強度に分類された。2)体重、腹囲、腰囲の減少量がWii Fit Plusを使用した介入群において対照群よりも有意に大きく、体重正味1.7kgの減少、腹囲正味1.8cmの減少が得られた。
<まとめ> アクティブビデオゲームの使用は低強度~中強度の身体活動を伴い、習慣的な使用により減量効果が期待できることが示唆された。

現在までの達成度 (段落)

26年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

26年度が最終年度であるため、記入しない。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2014

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件、 オープンアクセス 3件、 謝辞記載あり 3件)

  • [雑誌論文] Wii Fit U intensity and enjoyment in adults.2014

    • 著者名/発表者名
      Tripette J, Murakami H, Ando T, Kawakami R, Tanaka N, Tanaka S, Miyachi M
    • 雑誌名

      BMC Res Notes

      巻: 7 ページ: 567

    • DOI

      10.1186/1756-0500-7-567.

    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Evaluation of active video games intensity: comparison between accelerometer-based predictions and indirect calorimetric measurements.2014

    • 著者名/発表者名
      Tripette J, Ando T, Murakami H, Yamamoto K, Ohkawara K, Tanaka S, Miyachi M
    • 雑誌名

      Technol Health Care

      巻: 22 ページ: 199-208

    • DOI

      doi: 10.3233/THC-140817.

    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Home-based active video games to promote weight loss during the postpartum period.2014

    • 著者名/発表者名
      Tripette J, Murakami H, Gando Y, Kawakami R, Sasaki A, Hanawa S, Hirosako A, Miyachi M.
    • 雑誌名

      Med Sci Sports Exerc.

      巻: 46 ページ: 472-478

    • DOI

      10.1249/MSS.0000000000000136.

    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり

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公開日: 2016-06-01  

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