| 研究課題/領域番号 |
13J10999
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
中村 由香 東京大学, 大学院教育学研究科, 特別研究員(DC2)
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| キーワード | 家族 / ネットワーク / 子育て / 社会関係資本 |
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| 研究概要 |
申請者の研究課題は、子育て期の女性が有しているネットワークに着目し、(1)どのような構造のネットワークが、育児ディストレスを軽減するサポート効果があるのか、というサポート・ネットワークの構造と効果、(2)1で明らかになったようなサポート・ネットワークを持っているのはどのような人か、というネットワークの規定要因、(3)サポート・ネットワークはどのように形成されるのかというネットワークの形成過程、の3つを明らかにすることで、子育て期の母親の孤立を防ぐ社会関係資本の構築を意図的に促す育児支援モデルを提示することにある。本年度は、上記3つの課題に対する基礎的作業を行った。
1)について、連合総合生活開発研究所『生活時間に関するアンケート調査(2007年)』の2次分析を行い、日本、アメリカ、フランス、韓国のサポート・ネットワークの構造と効果についての比較を行い、日本の特徴を明らかにした。
(2)について、どのような人が豊かなサポート・ネットワークを有しているのか、というリサーチ・クエスチョンをたて、長野県飯田市東野町・千代町の全世帯の世帯主を対象として、アンケート調査を実施した。2013年6月～10月まで調査票の設計を行い、11月にプレテストを実施した後、12月に配布し3月末に回収を行った。
(3)について、地域にある育児支援施設や教育施設を基盤として、どのようなサポート・ネットワークが築かれていくのかというリサーチ・クエスチョンをたて、石川県河北郡内灘町の教育施設職員と施設を利用している住民を対象として、半構造化インタビューの手法で調査を実施した。
本年度は、調査の設計と実施が主であったが、次年度は得られたデータについて分析を行い、その成果を発表していく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は事例調査やアンケート調査を実施することができ、研究活動はおおむね順調に進展した。ただし、調査対象者との日程調整に時間がかかり、データの分析や研究成果の発表には至らなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、本年度実施したアンケート調査や事例研究の分析をすすめ、論文執筆、口頭発表を行う。また、研究成果を総括して、子育て期の母親の社会関係資本を基盤とした育児支援モデルを提示し、育児をめぐる現在の政策および実践レベルのサポートのあり方について検討を行う。
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