| 研究分担者 |
夏原 由博 大阪府立大学, 生命環境科学, 助教授 (20270762)
中村 太士 北海道大学, 農学研究, 教授 (90172436)
山口 裕文 大阪府立大学, 生命環境科学, 教授 (20112542)
遊磨 正秀 龍谷大学, 理工学部, 教授 (80240828)
今西 純一 京都大学, 地球環境学堂, 助手 (80378851)
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| 研究概要 |
自然環境保全が課題となっている場所や生物を対象に、影響とその緩和の評価に関して、生態学的、技術的、計画論的、政策論的な統合的研究を展開した。主な成果は以下の通り。
1)琵琶湖岸の内湖跡地の埋土種子による再生可能性を実験的に検討し、ササバモ、マツモ,シャジクモなどの発芽を確認した。
2)琵琶湖での実態調査と、室内実験の結果、外来魚のオオクチバスよりも在来魚のニゴロブナ仔稚魚の方が高い貧酸素耐性をもち、ヨシ群落が春から秋までニゴロブナの隠れ家を創出する可能性が示唆された。豊富に酸素を含んだ沖帯の湖水が群落奥部まで流入しないような、厚みまで考慮したヨシ群落保全が必要と考えられる。
3)カスミサンショウウオやカエル類などの生息地モデルの開発を行なった。一方で,カスミサンショウウオについて個体群存続可能性分析評価との比較を行なったところ,小規模な生息地が点在してメタ個体群を形成している場合には,両者の結果が一致しない場合が生じる。変動する環境で非平衡な要因によって個体群が調節されている場合には,HEPの適用は慎重さが要求される。
4)ミクリ類やカスミサンショウウオの遺伝的特性を明らかにし、自然再生での取り扱いに要求される人為的移動についての知見を得た。
5)京都市を事例とし、生物多様性の保全の観点から、野生生物生息地の保全システムのギャップ(保全が十分でない地域)を探し出し、自然を優先的に保全・復元するべき地域と、復元目標となる潜在的植物群落を特定するための新しい評価手法を提案した。
6)河川の自然再生事業の評価には、階層構造的視点とm-BARCI(複数の事前・事後・非劣化対照区・放置区・影響)比較が必要なこと、河畔植生の更新と撹乱のダイナミズムの関連を明らかにした。
7)アラル海危機について、水圏生態系最上位種ペリカンを指標種とした自然再生シナリオ評価を提案した。
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