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2002 年度 実績報告書

気候変動・海面上昇に対する適応策に関する総合的研究

研究課題

研究課題/領域番号 14209003
研究機関茨城大学

研究代表者

三村 信男  茨城大学, 広域水圏環境科学教育研究センター, 教授 (60133089)

研究分担者 海津 正倫  名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (50127883)
横木 裕宗  茨城大学, 広域水圏環境科学教育研究センター, 助教授 (70240190)
安原 一哉  茨城大学, 工学部, 教授 (20069826)
斉藤 文紀  産業技術総合研究所, 海洋資源環境研究部門, 研究グループ長
小島 治幸  九州共立大学, 工学部, 教授 (20150485)
キーワード気候変動 / 海面上昇 / 適応策 / デルタ / サンゴ礁 / 海岸地形 / 人工システム / 経済評価
研究概要

本研究の目的は、気候変動・海面上昇に対して、自然環境要素及び人工系システムの適応策及び適応策の政策科学的・経済的な評価について研究することである。
そのため、サブグループ1では、メコン川、チャオプラヤ川、黄河、ソンクラー湖(タイ)、バイ湖(フィリピン)などを対象に、海面上昇の影響予測と適応策について検討し、ダム建設などの人間活動の存在によって、海面上昇の影響が左右されることを明らかにした。また、サンゴ礁の上方成長ポテンシャルを各種方法で検討するとともに、とりわけ影響の大きい環礁の分布に関するデータベースを作成した。さらに、適応策検討のため代表的マングローブ林の地形、林分特性に関する資料収集を行った。海面上昇の海浜地形への影響を推定するため、海面上昇速度と土砂の供給量を考慮できるモデルを開発し、人工構造物を設置しない限り砂浜の侵食防止は難しいという結果を得た。
ザブグループ2では、海面上昇によって生じる地下水位の上昇の影響を評価するため、土の構成方程式に基づいた数値解析と簡易解析法を開発した。港湾施設や埋立地,干拓地,沖合人工島などの沿岸の人工系システムの代表的施設を選択し、気候変動と適応策のシナリオに対する危険度の変化を検討するため、過去の高潮災害に関する情報を収集・整理した。また、サシゴ礁海岸や地下水システムシステムの適応策について、実験及び数値モデルによって検討した。
サブグループ3では、適応策実施に伴う社会全体での総合的な効果を把握するため、基本的問題点を整理した。また、非市場財の経済評価に用いられる仮想市場評価法と多属性の経済評価に用いられるコンジョイント分析を融合した独自の評価法を適用するため、アンケートを実施し解析に必要なデータを取得した。

  • 研究成果

    (7件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (7件)

  • [文献書誌] Umitsu, M. et al.: "Late Holocene sea-level change and evolution of the Central plain, Thailand"Proc. the Symposium on Geology of Thailand. 201-206 (2002)

  • [文献書誌] Kayanne, H. et al.: "Holocene sea level change and barrier reef formation on an oceanic island, Palau Islands, western Pacific"Sedimentary Geology. 150. 47-60 (2002)

  • [文献書誌] Kayanne, H. et al.: "Recovery of coral populations after the 1998 bleaching on Shiraho Reef, in the southern Ryukyus, NW Pacific"Marine Ecology Progress Ser.. 239. 93-103 (2002)

  • [文献書誌] Saito, Y. et al.: "Holocene environmental history inferred from pollen assemblages in the Huanghe (Yellow River) delta, China"Quaternary Science Review. 22. 609-628 (2003)

  • [文献書誌] Saito, Y. et al.: "Evolution of coastal depositional systems of Changjiang (Yangtze) River in repsonse to Late-Pleistocene-Holocene SL change"Journal of Sedimentary Research. 72(6). 884-897 (2002)

  • [文献書誌] 平井幸弘: "持続可能な湖沼の利用にむけて"地理. 47(7). 8-16 (2002)

  • [文献書誌] 三村信男他: "地球温暖化研究の最前線"総合科学技術会議(環境担当議員,政策統括官共編). 142 (2003)

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公開日: 2004-04-07   更新日: 2016-04-21  

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