| 研究課題/領域番号 |
14209003
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
広領域
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| 研究機関 | 茨城大学 |
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研究代表者 |
三村 信男 茨城大学, 広域水圏環境科学教育研究センター, 教授 (60133089)
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| 研究分担者 |
安原 一哉 茨城大学, 工学部, 教授 (20069826)
横木 裕宗 茨城大学, 広域水圏環境科学教育研究センター, 助教授 (70240190)
海津 正倫 名古屋大学, 大学院・環境学研究科, 教授 (50127883)
小島 治幸 九州共立大学, 工学部, 教授 (20150485)
齋藤 文紀 産業総合研究所, 地質情報研究部門, 研究グループ長
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| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
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| キーワード | 気候変動 / 海面上昇 / 適応策 / 自然環境 / 人工系システム / 経済評価 |
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| 研究概要 |
本研究の目的は、気候変動・海面上昇に対して、自然環境要素及び人工系システムの適応策及び適応策の政策科学的・経済的な評価について研究することである。
そのため、サブグループ1では、長江、メコン川といったデルタ、ソンクラー湖(タイ)などの汽水湖、マングローブ、サンゴ礁を対象に現地調査を行い、海面上昇,水温の上昇によって大きな影響が出ることを示した。アジア沿岸域の自然環境には、人口の増加や沿岸開発、ダム建設などの人間活動の影響が海面上昇に重なるため、両者を考慮した適応策の検討が必要である。適応策の検討には、基礎的環境項目のモニタリング、個々の環境に応じたプロセスの解析、自然システムの健全性の維持、各国の情報・知識の共有データが必要である.サブグループ2では、海面上昇による地盤や社会基盤施設の基礎の不安定性と地震時液状化危険度の評価方法、高潮氾濫域の予測方法を提案し、その妥当性を室内模型実験・数値計算などによって検証した。人工系システムの適応策では、個々のシステムの予測制度を高度化するとともに、沿岸住民の安全確保など政策的に対応をとることが必要である。サブグループ3では、気候変動に伴うリスクを加味した都市・施設計画立案のツールとして、さまざまなリスクを「等価浸水深」に換算して示す方法を開発した。また、適応策の経済評価では、CVMによる評価モデルを検討した。さらに、海岸防護を対象に、各国の政策や他分野の防災政策の調査に基づいて、適応策を政策化する上での課題や手法を検討した。こうした手法は、人工系システムの適応策の評価に有効である。
さらに,デルタグループは本研究と平行して国際研究を組織し,サンゴ礁グループは、第10回国際サンゴ礁シンポジウム(2004年6〜7月)でサンゴ礁に関するセッションを企画するなど、本研究の成果を基礎にして国際研究交流を推進した。
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