東南アジア諸国の基礎教育に対する国際協力援助方法の比較研究

2004 年度 実績報告書

• 研究課題/領域番号: 14251003
• 研究機関: 筑波大学
• 研究代表者: 佐藤 眞理子 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 助教授 (40215851)
• 研究分担者: 内海 成治 大阪大学, 大学院・人間科学研究科, 教授 (80283711) ; 西野 節男 名古屋大学, 大学院・教育発達科学研究科, 教授 (10172678) ; 黒田 一雄 早稲田大学, 大学院・アジア・太平洋研究科, 助教授 (70294600) ; 古田 弘子 熊本大学, 教育学部, 助教授 (60315273)
• キーワード: 東南アジア / 基礎教育 / 国際協力援助 / 日本発信型 / 比較研究

研究概要

東南アジア諸国のラオス、カンボジア、フィリピン、スリランカ、タイ、インドネシアの6か国を対象に基礎教育の普及状況を現地調査するとともに、特に小中学校の経営、理数科教育、障害児教育の面からその実態と問題点を明らかにした。また、現地調査において、世界銀行・アジア開発銀行等の開発金融機関、ユネスコ・ユニセフといった国連関連機関、USAID・Sidaといった2国間援助機関の当該国に対する教育援助の実態の資料・情報を収集した。そのうえで、従来、日本の教育援助として主に実施されていた教育機関建設、教育機材供与といったハードの側面の援助ではなく、日本が比較優位をもつソフト分野(教員養成・研修、日本の教育経験、学校・学級経営、カリキュラム等)での日本発信型の教育分野の国際協力援助を検討・策定した。
日本発信型の教育援助として、当該国の教育専門家とのコミュニケーションが重要なことが指摘された。そして、初等教育の量的普及が困難な国としてのラオス・カンボジアでは日本の女子教育普及の経験・学校給食の提供・学校施設建設の効率化等、初等教育の質的改善及び中等教育の普及が問題となっているタイ・インドネシアでは理数科教育の質的向上・スクールマッピングの活用・クラスタースクール等の学校/学級経営、そして初等・中等教育がある程度普及しているスリランカ・フィリピンでは障害児教育といった不利益グループ(disadvantaged groups)への教育普及の側面において、日本発信型の教育開発援助の可能性が指摘された。