| 研究課題/領域番号 |
14330010
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
経済政策(含経済事情)
|
|---|
| 研究機関 | 一橋大学 |
|---|
研究代表者 |
寺西 俊一 一橋大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (30134878)
|
|---|
| 研究分担者 |
吉田 文和 北海道大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (70113644)
畑 明郎 大阪市立大学, 大学院・経営学研究科, 教授 (20275233)
小島 道一 日本貿易振興機構, アジア経済研究所, 研究員
大島 堅一 立命館大学, 国際関係学部, 助教授 (00295437)
除本 理史 東京経済大学, 経済学部, 助教授 (60317906)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
|
| キーワード | アジア / 地球環境保全 / 環境保全型経済 / エネルギー / 資源 / 廃棄物 / 土壌・地下水汚染 / 環境再生 |
|---|
| 研究概要 |
本研究は、地球環境保全の成否を決するのはアジアの諸国・地域における今後の経済発展のあり方であるとの基本認識にもとづき、アジアの諸国・地域における経済・環境・開発をめぐる動向分析を踏まえ、如何にして「環境保全型経済」への転換が可能となっていくかを明らかにしていくための政策研究として推進された。具体的には、アジア諸国・地域における(1)「産業公害」(新旧の「産業公害」を含む)をめぐる政策研究、(2)重金属汚染や土壌・地下水汚染をめぐる政策研究、(3)廃棄物をめぐる政策研究、(4)エネルギー戦略をめぐる政策研究、(5)水資源や海洋資源を中心とする自然資源の利用と保全をめぐる政策研究、という5つの政策領域に焦点を当てた調査と分析を行い、それらを総合的に踏まえて、アジアでの「環境保全型経済」への転換可能性に関する検討を進めた。すなわち、5つの政策研究の領域ごとに、各分担研究者(産業:吉田、エネルギー:大島、廃棄物:小島、土壌・地下水汚染:畑、水資源・海洋資源:除本)による調査・研究を基礎に、関係文献・資料の収集と現地調査、現地での協力研究者や専門家との交流と意見交換、各分担者ごとの調査研究の中間発表(学会発表等)と相互検討、平成14年11月の「第6回アジア太平洋NGO環境会義」(於・台湾、国立中山大学)、平成15年11月の「環境管理に関する国際シンポジウム」(於・タイ、チェンマイ大学)、平成17年3月の「国際ワークショップ:アジア環境協力の発展をめざして」(於・日本、松山大学)の企画・参加・報告、などを積み上げてきた。そして、本研究メンバーが中心となり、以上の成果を反映させた『アジア環境白書2003/04』(平成15年10月)および『The State of the Environment in Asia 2005/06』(平成17年3月)を刊行した。
|
