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限られた資源を有効に利用し、環境への影響を少なくするために、デマンドサイドマネージメントが注目されている。デマンドサイドマネージメントを行うことにより、電気エネルギー供給システム全体として省エネルギーを達成し、過剰な設備投資を回避できることが期待されている。
本研究は、電力技術に情報技術を融合させることによって個別の需要家の要求に応えられるようなきめ細かなデマンドサイドマネージメントがどうあるべきかについて検討し、規制緩和との両立を図ることを目的としている。
今年度は主として、電力価格を時々刻々提示することによる間接制御を用いたリアルタイムDSM方式の検討に焦点を当てて研究を進めた。ここでは、近未来の情報化社会を想定し、提示された電力価格に対して需要家は十分早く反応できるものと考えてシミュレーションによる検討を行った。リアルタイムDSMが実現されれば、電力需要のピークカット、ボトムアップが行われ、負荷率が向上する。それによって発電コストの削減が行われると同時に環境負荷削減(CO2排出量の削減)が実現できる可能性があることが示された。
そして、そのようなDSM実施時の需要家への影響について検討を行うために、需要家の消費動向モデルに関して基礎的検討を行った。
さらに、新しいDSMを実現するための配電ネットワークにおける情報通信についても、データ量の推定、ネットワークのあり方について検討を行った。
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