| 研究分担者 |
枝松 良展 住友大阪セメント株式会社, セメント・コンクリート研究所, 副主任研究員
小澤 一雅 東京大学, 大学院・新領域創成科学研究科, 助教授 (80194546)
杉山 隆文 群馬大学, 工学部, 助教授 (70261865)
鶴田 滋 東京電力株式会社, 土木建築技術センター, グループ副長
市川 牧彦 太平洋セメント株式会社, 中央研究所, グループリーダー
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| 研究概要 |
研究は,材料評価システムの構築と環境負荷評価手法の検討の2つを柱として実施した.
材料評価システムの構築にあたっては,環境負荷の観点から重金属類に関するコンクリートからの溶出挙動について検討を行った.銅または亜鉛を含有させ,コンクリートの水セメント比を変化させた寸法の異なる供試体を作製し,環告13号試験,DEV S4試験,シリアルバッチ試験,アベイラビリテイー試験,タンクリーチング試験(以下.TL試験)を実施した.その結果.TL試験より得られる溶出は,銅イオンまたは亜鉛イオンの拡散現象としてほぼ表現可能であることが明らかとなった.TL試験結果は,実構造物の挙動を比較的良好に再現する試験方法と考えられるが.時間を要するため必ずしも実用的ではない.そこでバッチ試験の活用が不可欠となるが.従来のバッチ試験を活用し試料の寸法等の試験条件を改良することにより,TL試験より得られる結果がある程度予測可能ではないかとの結論を得た.この結果より得られる数値を無次元化し,環境負荷の一指標として取り込む方法を今後検討する必要がある.
環境負荷評価手法の検討においては.その内容を,(1)環境負荷評価手法の概念に関する検討,(2)環境負荷の計算手法に関する検討.(3)環境負荷評価方法の運用方法に関する検討に大別した.(1)では,いかなる項目を環境負荷要因として取り上げるか,あるいはデータ収集の点から取り上げることが可能かについて検討するとともに,環境負荷を評価する簡易な方法として環境負荷の程度を点数化した環境ポイントを提案した.(2)では,文献調査やヒアリングを通して.コンクリート用材料,コンクリートの製造・運搬,コンクリート構造物の施工,解体・廃棄に関するインベントリを取りまとめた.(3)の運用においては,コストとの関連が不可避なため,政策的なサポートなくしては困難でとの結論に至った.ただし,数年前から国土交通省が導入している総合評価落札方式は環境負荷を取り入れる手法として適していることを明らかとした.
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