| 研究課題/領域番号 |
14360124
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
農業経済学
|
|---|
| 研究機関 | 北海道大学 |
|---|
研究代表者 |
志賀 永一 北海道大学, 大学院・農学研究科, 助教授 (50235511)
|
|---|
| 研究分担者 |
近藤 巧 北海道大学, 大学院・農学研究科, 助教授 (40178413)
兪 炳強 沖縄国際大学, 商経学部, 教授 (80310069)
原田 淳 宇都宮大学, 農学部, 助教授 (30241847)
松村 一善 鳥取大学, 農学部, 助教授 (80283977)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2002 – 2004
|
| キーワード | 輪作 / 土地利用 / 作付構成 / 4年輪作 / 組作業体系 / 緑肥 / 休閑 |
|---|
| 研究概要 |
本研究は、畑作経営の実態調査により輪作採用要因を解明し、持続的土地利用の確立条件を検討したものである。調査対象地域は、北海道十勝地域を中心に、比較対象として3作物の輪作が行われている網走地域、小規模で野菜導入の進んでいる後志地域を選定した。
畑作経営が農業所得の獲得を目指して行われる以上、相対的に有利な価格条件を持つ作物が選択される。しかし、連作障害回避、地力維持といった観点から複数作物が選択され、土地利用は年次作付交替を行う輪作が実施されている。十勝地域は、その自然条件から主にてん菜、馬鈴薯、豆類、小麦という4作物の輪作が実施されている。
これら4作物の作付比率の均衡が望まれるが、作物選択は価格だけではなく単位あたり労働時間および組作業体系といった労働組織に規定されていた。この労働組織は機械体系に規定され、雇用労働力の排除を可能にする機械導入が進展していた。しかしながら、新規農業機械は高価であり、機械導入を図り作付均衡を図る行動が採用されるためには、それぞれの作物が長期にわたり一定面積作付可能であることが必要であった。輸入等で供給過剰が指摘される状況では、価格の影響が強まり特定作物への作付集中が危惧された。
こうした状況下にあっても、地力維持増進効果が期待される緑肥休閑の実施がみられた。実施農家は数年に一度実施する農家と毎年実施する農家とに大別され、前者は規模拡大による農作業調整の性格が強く、後者は一定額の農業所得を確保できる相対的な大規模経営に多いことが明らかとなった。
以上のことから、持続的土地利用の確立には機械開発のほか、安定的な作付を担保すること、投資を可能にする農家経済確立条件が必要であることが明らかになった。
|
