| 研究概要 |
本年は,家族性大腸腫瘍を中心に,遺伝子診断が及ぼす短期的(結果開示1ヵ月後)な心理・社会的影響について検討を行った。対象は,遺伝性非ポリポーシス大腸がん(HNPCC)または家族性大腸腺腫症(FAP)に関する遺伝子検査の選択肢を呈示された,20歳以上の者であった。適格条件を満たし,文書にて同意が得られた対象者の社会-人口統計学的データ等を調査し,ベースラインデータとした。さらに,遺伝子検査の結果説明後1ヵ月が経過した時点での心理・社会的衝撃を,精神科診断面接法と質問紙法により評価した。その結果,HNPCCに関する遺伝子検査を呈示された者(HNPCC群)67例,FAPに関する遺伝子検査を呈示された者(FAP群)18例の計84例が研究に参加し,ベースライン調査を施行された。そのうち,現時点で結果開示1ヵ月後の調査が完了したのはHNPCC群45例(変異陽性10例,陰性29例,情報不十分6例),FAP群16例(変異陽性11例,陰性5例)であり,その心理・社会的衝撃に関する主な結果は以下の通りであった。
1.精神科診断面接法により,HNPCC群の変異陽性者の2例(20%),および変異陰性者の1例(3%)に小うつ病(minor depression)の診断がつけられたが,有意な差ではなかった(p=.09)
2.心理・社会的衝撃を測定する自己記入式質問紙法であるPDEQ/IES-Rで,HNPCC群(p=.26/p=.87)とFAP群(p=.45/p=.68)のいずれの群においても,変異の有無による得点の差は認められなかった。
現在,家族性乳がん/卵巣がんを対象とした同様の心理・社会的側面に関する研究計画書を作成し,各施設における倫理審査委員会での承認を待っているところである。長期的なフォローアップを含め,引き続き遺伝カウンセリングシステムの構築に向け,データを集積していく予定である。
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