| 研究概要 |
財団法人労働科学研究所
1)睡眠時間を短時間と固定した実験;男性3名(26〜42歳)を対象に、8〜22時就業で5時間睡眠(1〜6時)を10日間(月〜翌水曜日を想定)継続する実験を行った。実験日後には、9〜17時就業で0時からの7時間睡眠の回復日を4日間配置すると共に基準日を2日間(9〜5時就業、7時間睡眠)設けた。被験者には通常のオフィス作業を遂行させると共に直腸温の連続測定、1時間毎の血圧測定と生理心理的機能検査と疲労感、眠気感などの測定を行った。睡眠脳波も記録した。
2)夜勤を模擬した実験;覚醒水準維持に最も効果的な仮眠時間と時刻の有効配置を検討した。男子大学生6名を対象に、0時と4時から各60分、120分の仮眠と仮眠なしの5条件を実施。22〜8時までに毎時30分の作業量測定と自覚症状、パソコンによるパフォーマンステストを実施すると共に直腸温を連続測定。模擬夜勤後は6時間の昼間睡眠と7時間の夜間睡眠を配置した。睡眠脳波も記録した。
2.睡眠調整が行われる現場調査週休2日制の製品組立工場の中年作業者3名を対象に、現行の休憩パターンに加え、2通りの休憩パターンを作りだし、休憩の効果を検討した(現行の休憩パターン;午前と午後に10分間の休憩が各1回計20分間、Aパターン;午前1回7分、午後2回(7分+6分)に分割、Bパターン;午前1回10分、午後2回(10分+10分)に分割)。効果判定は尿中17-Ketosteroid-Sulfates /17-Hydro-xycorticosteroids((S/OH)を測定して行った。現行パターンに比べて、午後の一連続作業時間を短くし、2回の休憩を挿入するA,Bパターンでの尿中(S/OH)比が高値を示し、A,Bパターンでの負担は少ないと判断できた。また、2名ではAパターンの場合よりBパターンで高値を示し、両パターンでの効果の差異が示唆された。
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